本田雅一のTV Style
「テレコアプリ」と「wiz tv」の違いとは――テレビ局の提案(その2)
前回、フジテレビの「テレコアプリ」と日テレの「wiz tv」を紹介した。この2つは、いずれもテレビ局発のセカンドスクリーンアプリという意味で、よく似た位置付けだと感じている人が多いかもしれない。しかし、この2つは根本的に方向性が異なる。
製作するテレビ局側の立場でみたとき、両者にはどんな違いがあるのか。そこが分かるとアプリの本質が見えてくる。また今後、各局から別の提案が出てくるかもしれないが、テレビ番組とスマートフォン/タブレットを連動させるサービスは、次の2つのうち、いずれかの分類に分けられるものになると思う。
そんなことを考えながら、両アプリの位置づけを見直すと、これから先のことも少し見えてくると思う。
顧客との接し方が大きく違う2つのアプリ
まず、両アプリはまったくオーディエンスの質が異なる。
テレコアプリのオーディエンスは、一般的なテレビ視聴者の一部だ。テレビ視聴者に対して、プラスアルファで楽しみ、付加価値を提供するために、セカンドスクリーンとしてのスマートフォンを作ろうという発想になっている。利用者の流れは“テレビ番組からアプリ”という方向で、新たな視聴者を獲得する意図は希薄だ。
もちろん、一部にはテレコアプリで面白いことをやっているから……と視聴者が注目する効果もあるかもしれないが、それはもっとテレコアプリの認知が拡がってからのことだろう。まずはテレビ番組の視聴者サービス、あるいは顧客とのコミュニケーションの幅を広げることが一番の目的となる。
視聴者はテレコアプリに届くコンテンツを”番組番組と同時に”楽しむ。テレビを見ながらスマートフォンやタブレットを使って情報検索している方は少なくないと思うが、テレコアプリなら必要な情報や、出演者の裏話、メッセージなどが届く。
しかし、wiz tvは同じセカンドスクリーンでも、出発点は”アプリを使って面白い番組を知る”ことにある。アプリを立ち上げてみると、そこには各局の(ネットの中での)盛り上がり度が表示され、どのチャンネルが盛り上がっているのかをグラフで見て、周囲がつぶやいているツイートを参照しつつ、どのチャンネルに合わせようかな? と、面白い番組への出会いを演出している。
さらに、過去に時間をさかのぼって盛り上がりのポイントを探し、そこで何で盛り上がっていたのかをチェック。録画番組を見るきっかけとして使えるほか、次にリリースされるバージョンでは見ている場所を特定し、録画視聴する際にも番組についてのつぶやきタイムラインを共有し、番組をより楽しめるような仕掛けを作る。
このように特定番組に関するサービスではなく、また特定テレビ局の宣伝でもなく、”テレビそのものへの興味”を高めるツールがwiz tvとなる。
サービスの始めやすさとマネタイズへの道も真逆
テレコアプリの場合、番組制作の現場と調整をつけて、番組連動するコンテンツをあらかじめ制作。番組内の音声にウォーターマークを仕込んでおいて、配信するというプロセスが必要になる。制作側からすると、従来からの番組制作の枠組みに加えて、別のコンテンツを作るという作業が必要になるため、まずは実際に番組を作っている人たちを説得しなければならない。
当然、付加コンテンツを作るコストも必要になるため、ハードルは高く、なかなか実際の番組制作にまで至りにくいのが弱点だろう。実際、テレコアプリも対応番組が続いてこない。対応番組が続かないと、スマートフォン上のいい位置にアイコンは置いてもらえないし、いい位置に置いてもらわなければ、そのうち忘れ去られてしまう。ここがテレコアプリの難しさだ(同じことはアプリではないが、日テレのJoinTVにもいえる)。局を挙げての協力がなければ、なかなか盛り上げていくのは難しい。
しかし、その代わりに定着すれば、収益化もしやすく、消費者にとっても便利なサービスとなっていく可能性がある。番組と連動して、ほしい商品やサービスの予約が行えたり、何かのプレゼントやイベントなどのキャンペーン登録を行う。あるいは好きなタレントとの接点を何らかの形で持つといった機能も考えられるだろう。
一方、wiz tvはサーバでソーシャルネットワークの中を分析しながら、世の中に流れている情報をスコア化して見せているだけなので、首都圏キー局のみとはいえ、どんなテレビ番組にも対応している。だから、いつ立ち上げても必ず、そこに何らかの情報がある。サービスの立ち上げやすさという面では、ダントツにこちらの方が楽だ。
なにしろテレビ番組と連動はしているけれど、テレビ番組の制作にはまったく関係ないところでスコアがつけられ、その周辺にある情報を拾って見せているだけなので、そもそもテレビ局でなくともwiz tvは作れる。
しかし、一方で収益化が難しいという問題はあるだろう。コンテンツとの直接的な連動がなく、具体的な商取引やプロモーションプランと結び付けにくいためである。
制作側や広告に携わる人たちなら前者の方に興味を持つのだろうが、視聴者は後者の方を(少なくとも最初のうちは)好むに違いない。この真逆のアプローチをうまく組み合わせることができれば、先の道も開けていくだろう。
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