地上デジタルテレビへの買い替え率は、2007年末に30%に達することが、MM総研の調査で分かった。前年と比べ2006年は84%増、2007年は88%増を見込んでいて、2年連続で2倍成長になりそうだ。
調査会社のMM総研は「テレビの買い替え動向」に関する意識調査を実施した。インターネットによる調査で、1012人(男性45.5%、女性54.5%)が回答。調査期間は11月6日から11月8日まで。
2008年以降に地上デジタルテレビを買い替える予定がある人は、2008年が13.0%、2009年が6.4%、2010年が16.6%、2011年が27.7%、2012年以降が5.9%という結果となった。北京オリンピックが開催される2008年とワールドカップがある2010年に買い替える人も目立つが、やはりアナログ放送が終了する2011年に地デジ対応テレビを購入する人が多い。ただ同社では「北京オリンピックとワールドカップの時期になれば大幅な需要増が予想され、買い替え時期はアンケート結果よりも前倒しになることが考えられる」としている。
アンケートの回答者が保有しているテレビの総台数は1772。そのうちブラウン管テレビは76%、液晶は21%、プラズマは3%。家庭で利用している薄型テレビ(液晶とプラズマ)で、既に地デジ対応テレビに「買い替え済み」の人は54.8%で、約6割が地デジ対応だった。
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