予定稿の事前配信(掲載)は絶対に起こしてはいけないミスだ。ただ、慣れない速報業務、加えて新興メディアに流れた情報の裏取り作業が増加するにつれ、こうしたミスは増えていくはず。
大手紙、テレビ局の報道担当幹部は、取材現場の激しい現状をどの程度理解しているのか。現状、こうしたミスは単純な始末書レベル程度の認識しか持っていないはずだ。だが、現場の疲労は積み重なるばかりで、“あってはならない事態”が今後、着実に増加傾向をたどると筆者はみる。
近い将来、世間を騒がせ、かつマスコミ企業の存続さえ危うくするような“予定稿”の流出がないことを切に願う。
- こんな記者はいらない。“とんでもない新人”あれこれ
メディア不況に揺れるマスコミだが、依然として記者職の人気は高い。狭き門をくぐりに抜けているので、優秀な者は多いが、その一方で“とんでもない新人”がいることも。今回の時事日想は“こんな記者はいらない”事例を紹介しよう。
- 朝日新聞が、世間の感覚とズレにズレている理由
気鋭のジャーナリスト、上杉隆氏、相場英雄氏、窪田順生氏の3人が、Business Media 誠に登場。「政治評論家に多額の資金が渡った」と指摘されている官房機密費問題や、メディアが抱える問題点などについて語り合った。
- 暴力団を排除すれば……芸能界にも“飛び火”するかもしれない
野球賭博や土俵近くの席で暴力団幹部が観戦するなど、反社会的勢力との関係が問題になっている相撲界。ただ反社会的勢力を徹底排除すると、さまざまな業界で問題が噴出するかもしれないのだ。
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