大地震の発生確率と建築基準法の怪：あなたはどうする？ 住まいの選び方（1/4 ページ）

[中山岳史，Business Media 誠]

著者プロフィール：中山岳史

福島大学卒業後、インタープライズ・コンサルティング（旧日本エル・シー・エーに入社）に入社。現在は、同社でマネージャーとして活躍している。住宅不動産業界向けコンサルティングを中心とし、全国の売れ残り分譲地や苦戦マンションの販売支援など、現場密着型の支援を得意としており、幾多のプロジェクトを成功に導いている。クライアントとしては、全国トップクラスの財閥系デベロッパー、ハウスメーカーを多数抱えており、コンサルティングテーマとしては戦略立案、商品開発、プロモーション、マネジメント、セールス力強化など多岐に渡る。

　「4年以内にマグニチュード7クラスの大地震が、南関東で発生する確率が70％に達する」――。

　東京大学の地震研究チームがこのように発表し、波紋が広がっている。

　「もし、巨大地震が起きたら……」と不安に感じている人も多いのでは。メディアもこの問題を大きく取り上げる中、ある調査が発表された。東日本大震災が起きる前と起きた後、住宅購入を検討している人の意識の変化を見たものだ（参照リンク、PDF）。

（出典：住宅金融支援機構「民間住宅ローン利用者の実態調査」）

　震災前と比較して、震災後に行った調査では「耐震性能」に関する意識が非常に高まっていることが分かった。そこで、今回のコラムでは、地震と耐震性の正しい考え方についてお伝えしていきたい。