「食べログ」への口コミにやらせ業者が関与していたことが明らかになったが、一連の報道に対し消費者はどのように感じたのだろうか。食べログ報道の前後でネット上の口コミ情報に対するイメージを、一般消費者に聞いたところ「有意義な情報が多く、とても重宝している」は12.5%から4.2%へ、「多少の選別が必要になるものの、比較的使える情報がある」は62.8%から51.3%へ減少していることが、PR TIMESの調査で分かった。
特に女性の場合、報道前には83.0%が「ネット上の口コミ情報に対して好意的(有意義+多少)」だったのに対し、報道後はそれが56.3%と26.7ポイントも減少した。
また食べログ報道に対し「予想外の出来事に非常に驚いた」男性は10.8%に対し、女性は14.6%、「何となく想定していたが、実際に存在していることに驚いた」男性は33.5%、女性は40.3%。こうした結果について、PR TIMESは「男性よりも女性のほうが食べログ報道は驚きが大きく、その結果、ネット上の口コミ情報に対する信頼性が低下し、『裏切られた』という感覚を抱いているようだ」と分析している。
「ステマ」という言葉を聞いたことがある人はどのくらいいるのだろうか。一般消費者の34.8%が「知っている」と回答。初めて知った時期は「3カ月以内」(69.8%)が多いことから、食べログ報道によって「ステマ」が注目されたことが推測される。ただ広告関係者のステマ認知度は51.5%、2ちゃんねらーでは同78.0%と平均よりも高いことが分かった。
ステマは今後どうなっていくべきか聞いたところ、全体では「元々ユーザーが情報選別すべきで、誰かが規制すべきではない」(38.5%)が最も多かった。次いで「プロモーションに携わる企業や団体が一体となってガイドラインを示すべき」(23.0%)、「政府が法規制を敷くべき」(15.5%)、「このまま自然淘汰されるのを待つべき」(10.3%)と続いた。ただ広告関係者でみると「プロモーションに携わる企業や団体が一体となってガイドラインを示すべき」(35.0%)が多く、ステマを業界内で取り組むべき課題と意識している人が多いようだ。
インターネットによる調査で、10〜50代の男女500人、広告関係者200人、2ちゃんねらー100人が回答した。調査期間は2月17日から27日まで。
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