同機を購入した石塚氏は、同時に「零戦里帰りプロジェクト」を開始し、同機の日本帰国に向けて動き出した。だがその零戦を日本に戻すには、いくつもの障害が立ちはだかり、思うようには進まない。
まずリーマンショックなどの世界的な経済低迷に見舞われ、帰国を費用的にサポートするスポンサーが手を引かざるを得なくなった。その後、東日本大震災などもあり、思うようにスポンサーが見つからない状態が続いた。
ただそれでも、石塚氏は諦めなかった。それまでに蓄えてきた私財から、家や土地を担保に資金を調達して、零戦を所有し続けてきた。スポンサーを探しながら、現在もニュージーランドと日本、そして米国を行き来している。
障害はスポンサーだけではない。日本で「里帰りプロジェクト」の広報を担当するエージェンシーワンの大久保仁氏はいう。「まず各種許認可の課題です。そして保管場所や保険など維持費用などがかかります。しかも現在、米国に登録している機体を日本での登録機体にしないと日本で自由に飛行できない。ですが、そのための各種テスト、認可が難しいのが現状です」
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