市場調査会社の矢野経済研究所は9月17日、2009年度の国内太陽光発電システム市場の調査結果を発表、市場規模は前年度比135%増の3856億円へと拡大した。同調査は、国内太陽電池セル・モジュールメーカー、住宅メーカー、住宅用および公共・産業用太陽光発電システム販売事業者を対象に、面談や電話による聞き取り調査と文献調査を併用して実施したもの。
分野別に見ると、住宅用太陽光発電システム市場が3335億円(構成比86.5%)、公共・産業用太陽光発電システム市場が522億円(同13.5%)で、伸び率は住宅用太陽光発電システム市場が前年度比153%増、公共・産業用太陽光発電システム市場が同60%増となった。国内の太陽光発電システム市場の拡大をけん引してきた住宅用は2005年度の1784億円をピークに2006〜2007年度は縮小したが、2008年度以降は政府や自治体による導入助成制度の再開などを背景に拡大に転じ、2009年度は余剰電力固定価格買取制度の開始によって急拡大した。
国内市場の拡大に伴って、海外メーカーの参入も本格化。かつてはほぼ全量が国内メーカー製だったが、2009年度には中国や韓国を中心とする海外メーカーが多数参入し、総導入量618.5メガワットのうちの8.5%に相当する52.5メガワットが海外メーカー製モジュールを採用した太陽電池システムとなった。
同調査では、2010年度以降の市場予測も実施。それによると、余剰電力の固定価格買取制度によって住宅用を中心に市場拡大は継続し、2010年度は2009年度比76%増の6774億円、2015年度は同187%増の1兆1068億円、2020年度には同236%増の1兆2941億円になると予測している。
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