2017年のスマホ契約数は9000万件規模――MM総研のスマホ市場予測
MM総研は、2017年度(2018年3月期)までのスマートフォン/携帯電話の出荷台数と契約数を予測。スマホの契約数は9000万件規模へと拡大していく見込みだという。
MM総研は、携帯電話利用者へのアンケート調査や出荷統計データなどを基にした「2017年度(2018年3月期)までの携帯電話の出荷台数と契約数の予測」を10月9日に発表した。
本調査では、2013年度通期のスマートフォン出荷台数を前年度比0.6%増の2990万台とする一方、フィーチャーフォンを含めた携帯電話出荷台数は前年度比5.3%減の3960万台と予測。今後は、2014年度が4090万台、2015年度が3930万台、2016年度が4100万台、2017年度が4010万台と、4000万台前後で推移するとしている。
また、2013年9月末のスマートフォン契約数は5015万件、フィーチャーフォンの契約数は6862万件となっており、携帯電話端末合計のスマートフォン契約数比率は42.2%となった。2014年度中にはスマートフォン契約数が過半数に達し、2018年3月末には8924万件となる見込みだ。
OS別に見ると、2013年9月末のシェア1位はAndroid搭載スマートフォンが3157万件(63.0%)。次いでiOS(iPhone)が1787万件(35.6%)、Windows/BlackBerryなどその他OSが71万件(1.4%)。今後のOS間競争は、NTTドコモから登場したiPhoneをはじめ、Windowsの浮上や新たなOSであるTizenやFirefox OSの動向も注目される。
なお、携帯電話市場とはスマートフォンとフィーチャーフォンの合計であり、PHS/タブレット端末/データ通信カード/通信モジュールは含んでいない。
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