「モバイルバッテリー」に寿命が来たらどうなる？ 捨てるタイミングと方法をチェック！（3/3 ページ）

スマートフォンやノートPCのバッテリーが足りなくなった時に役立つ「モバイルバッテリー」。しかし、寿命が来たモバイルバッテリーを使い続けると、最悪の場合発火／発煙事故につながってしまうこともある。寿命が来たモバイルバッテリーは、どう処分すればいいのだろうか……？

[あーる，ITmedia]

使い終わった「モバイルバッテリー」はどう処分する？

　古くなったり大きく破損したりしたモバイルバッテリーは買い換える……のは当然として、問題になるのが古くなったモバイルバッテリーの処分方法だ。

　先述の通り、劣化したモバイルバッテリーには発煙／発火のリスクがある。ゆえに可能な限り早く処分したい所なのだが、その方法はあまり広く知られていない。しっかりとチェックしていこう。

モバイルバッテリーは原則として「ごみ」にできない！

　モバイルバッテリーで使われているリチウムイオンバッテリーは、「資源有効利用促進法」によって自主回収と再資源化（リサイクル）が義務付けられている。ただし、この義務は利用者ではなく、バッテリー（またはバッテリーを組み込んだ機器）を製造する者、または輸入者に対する義務である。

　そのため、国内で正規に流通しているモバイルバッテリーは、原則として製造者／輸入者が何らかの形で回収に応じている（回収方法は後述する）。

• →小型二次電池のリサイクル（資源有効利用促進法）（経済産業省）

　回収に関する法的な義務は製造／輸入者（以下まとめて「メーカー」）にあるのだが、このことに伴い、モバイルバッテリーは原則として「ごみ」として捨てることができない。後述する方法に従って、回収してもらう必要がある。

　先述の通り、リチウムイオンバッテリーは衝撃や熱に弱い。「ごみとして捨てればいいんでしょ？」と、一般の家庭ごみに混ぜて捨ててしまうと、ごみ収集車や清掃工場で発煙／発火／爆発事故が発生する恐れがある。実際、モバイルバッテリーが原因でごみ収集車が全焼する事故も報告されている。

　安全な方法でモバイルバッテリーを処分するのは、ユーザーの責務ということだけは忘れずにいてほしい。

資源有効利用促進法の規定により、モバイルバッテリーはメーカーによる再資源化が義務付けられている。ごみとして出すことはできない（出典：経済産業省）

モバイルバッテリーの回収方法

　では、モバイルバッテリーはどうやって回収してもらえるのか。手持ちのモバイルバッテリーによって、方法が異なる（または複数の方法が用意されている）ので、簡単に紹介する。

【方法1：JBRCの回収拠点を利用する】

　先述の資源有効利用促進法の制定に合わせて、バッテリーやバッテリー内蔵製品の主要なメーカーは「JBRC」という団体を立ち上げた。JBRCはバッテリーの回収／再資源化を共同で行うことを目的に設立された団体で、全国の家電量販店や一部の自治体でモバイルバッテリーの回収事業を実施している。

　JBRCのバッテリーの回収事業では、JBRCに加盟するメーカーが製造／輸入したモバイルバッテリーを回収してもらえる。主な加入メーカーは以下の通りだ。

• アイ・オー・データ機器
• アンカー・ジャパン（Anker）
• エレコム
• オウルテック
• グリーンハウス
• サンワサプライ
• 磁気研究所
• バッファロー
• マクセル

　自分の使っているモバイルバッテリーのメーカーがJBRCに加入しているかどうかは、JBRCの「会員一覧」で確認できる。

• →会員一覧（JBRC）

　回収に応じている家電量販店や自治体も、JBRCのWebサイトから検索できる。

• →協力店・協力自治体検索（JBRC）

　なお、JBRCの回収事業では破損したバッテリー、膨張や水濡れしたバッテリーの回収には応じていない（発煙／発火のリスクがあるため）。また、モバイルバッテリーを分解して取り出したリチウムイオンバッテリー単体での回収も行っていないので注意しよう。

JBRCの回収事業の協力店／自治体を「東京都新宿区」で検索した結果。回収拠点は11カ所あるという

【方法2：自治体の回収事業を利用する】

　JBRCの回収事業は、JBRCに加入しているメーカーのモバイルバッテリーのみが回収対象となる。メジャーなメーカーでも、ADATA（エイデータテクノロジージャパン）やRAVPower（サンバレージャパン）のバッテリーは回収してもらえない。Amazonで安価に販売されている中国メーカーのほとんども、JBRCに加入していないので回収してもらえない。JBRC未加盟メーカーのモバイルバッテリーは、どうやったら回収してもらえるのだろうか？

　まず検討したいのが、自治体（市区町村）によるバッテリー回収事業だ。先述の通り、モバイルバッテリーは原則としてごみとして捨てられないが、自治体が独自に回収プログラムを用意していることがある。それをうまく活用すれば、自宅近隣のごみ収集場、あるいは自治体が指定する場所にモバイルバッテリーを持ち込むと資源として回収してもらえる。

　ただし、モバイルバッテリーを含む各種バッテリーの回収事業を行っている自治体は、それほど多くない。また、JBRCと共同でバッテリーの回収事業を展開している場合は、JBRC未加盟メーカーのバッテリーを回収してもらないこともある。「回収してもらえたらラッキー」と考える程度がいいかもしれない。

東京都目黒区では、2023年3月から独自にリチウムイオンバッテリーなどの回収事業を開始した。同区が指定する10カ所にある回収ボックスに持ち込んで投函（とうかん）する方式で、モバイルバッテリーも対象となる（参考リンク）

【方法3：ごみとして出す】

　モバイルバッテリーは小型のリチウムイオンバッテリーの一種とみなされる。そのため、繰り返しだが、資源有効利用促進法の規定もあって、原則としてごみとしては出せない。

　しかし、自治体によってはモバイルバッテリーをごみとして回収してくれるケースもある。ただし、資源有効利用促進法を鑑みて「極力、JBRCやメーカーのリサイクルに出すように」という注意も行っている。ごみとして回収してくれる自治体でも、ごみとして出すのは“最後の手段”だと考えるべきだろう。

東京都狛江市では、30cm未満の小型バッテリーや小型家電を「有害ごみ」として出せるようになっている一方で、極力リサイクルを行うようにも促している（参考リンク）

【方法4：メーカーに回収を依頼する】

　上記3つの方法を取ることが難しい場合はどうすればいいのだろうか？

　資源有効利用促進法によって、モバイルバッテリーのメーカーはモバイルバッテリーのリサイクルを義務付けられている。そのこともあって、JBRCに加入していないメーカーも何らかの方法で不要モバイルバッテリーの回収を行っている。

　例えばADATAでは、メーカーのWebサイトで自社製のモバイルバッテリーの回収方法を案内している。

• →パワーバンクの回収（ADATA）

　また、RAVPowerでも、サポートに問い合わせることで回収してもらえるとのことだ。

ADATAでは、専用フォームから問い合わせることでモバイルバッテリーを回収してもらえる

　一方、Amazonなどで販売している中国メーカーの多くは、日本にカスタマーサポート窓口を設けていない。ゆえに回収を依頼しても、応じてもらうことが困難である可能性が高い。

　いくら安くても、使い古したモバイルバッテリーを回収してもらえないとなると、いろいろ困ることになる。購入する前に「古くなったバッテリーを回収してもらえるか？」と尋ねてみることを強くお勧めする次第である。

　ただ、一部の家電量販店やリサイクル業者では、メーカーを問わずバッテリーを回収してくれることもある。諦めずに、回収してくれる業者を探すことも重要である。