携帯電話の電磁波に脳腫瘍リスク　WHO組織が指摘

　世界保健機関（WHO）の国際がん研究機関（IARC）は5月31日、携帯電話の電磁波と脳腫瘍リスクについて過去の調査を評価した結果、携帯電話の電磁波による脳腫瘍リスクには「限定的な証拠（limited evidence）が認められる」とする結果を公表した。

　同組織が携帯電話の電磁波による脳腫瘍リスクの可能性について認めたのは初めて。

　14カ国の31人によるワーキンググループが24～31日に会合を開き、欧米の過去の調査結果などを評価した。

　その結果、携帯電話ユーザーには、脳腫瘍の一種である神経膠腫（glioma）と聴神経腫瘍のリスクがあるという限定的な証拠が認められるとした。

　危険性は数値化していないが、がんとの因果関係の可能性について5段階の3番目に当たる「Group 2B」に分類できると考えているという。同カテゴリーには、職業で行うドライクリーニングやガソリンによる排気ガス、アジアの漬け物なども含まれる。

　ワーキンググループの議長を務めたジョナサン・サメット南カリフォルニア大学教授は「この結論には何らかのリスクがあることを意味している。携帯電話とがんリスクの関係について、今後もよく観察し続ける必要がある」とコメントしている。

　Reutersによると、IARCの調査結果に対し、米国の携帯電話事業者などで構成する業界団体・CTIAは「IARCの調査結果は、携帯電話ががんを引き起こすことを意味せず、リスクの可能性を見つけたに過ぎない」とコメントし、さらに科学的な調査が必要だと指摘している。

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