マラソン大会を“クラウド化”　密集避けつつ運動、参加特典も

公開 2020年06月02日 16時14分

更新 2020年06月02日 04時14分

[ITmedia]

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　コロナ禍で各種イベントが中止やオンライン開催への移行を迫られる中、従来通りの開催が難しいものの一つがマラソン大会だ。そんな中、ヘルスケアアプリを手掛けるCUVEYES（東京都中央区）はこのほど、マラソン大会を“クラウド化”するサービス「クラウドマラソン」を発表した。

マラソン大会を“クラウド化”するサービス「クラウドマラソン」

　マラソン主催者側は、走る距離かコースのどちらかを設定する。ランナー側は専用アプリを入れたスマートフォンを持って主催側の設定を守るように走ればOKだ。

　距離のみの設定であれば参加は全国どこからでも可能。コースが定められている場合はその場所に行く必要はあるが、各ランナーが同時に出発する必要はないので混雑は避けられる。さらに人々を分散させるため、コースを複数用意することもできるという。

全国どこからでも参加できるマラソン大会に

　仕組み上、タイムや順位を争うことはできない。その代わり、ランナーはクラウドマラソンに参加することで主催の自治体や企業が用意した大会Tシャツや特産品などを後日郵送でもらえる。

　主催となる自治体のメリットについて、同社の夏目恭行代表取締役CEOは「3密を避けて現地市民が参加することで健康習慣を底上げできます。また、ネットを通してイベントや地域の魅力を地域外へ発信することで、副次的に経済活性にもつながります」と説明する。

　「従来の自治体のマラソン大会は実際のところ経済効果は瞬発的で、主催の自治体が小さいほど人の流れも見込めないというのが現実のようです。思い切ってネット開催するだけでも認知拡大を見込めますし、郵送する参加特典に地域のパンフレットなどを折り込めば、リピート購買や旅行先としての検討にもつながるのではないでしょうか」（夏目CEO）

　同社のヘルスケアアプリ「SPOBY」を使った調査（約1500人からサンプリング）によれば、緊急事態宣言が発令されていた4月から5月までのユーザーの1日の平均歩行量は、2019年に比べて減少傾向が見えたという。

CUVEYESによる同社のヘルスケアアプリ「SPOBY」を使った調査

　すでに開催がほぼ決まった自治体もある。「自治体と話していても、市民の活動量の低下をとても気にされている」として、同社は自治体の地域活性化や市民の健康づくりにクラウドマラソンを役立てたい考えだ。

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この記事の著者

井上輝一

2016年3月からITmediaにジョイン。ITmedia Mobile、PC USER、LifeStyle、ヘルスケアで編集・執筆を兼務。2017年4月からITmedia NEWSでの兼務も開始。2019年4月にNEWS専属となる。スマートフォンやPCといったガジェット系の他、理系（神経科学）のバックグラウンドを生かして科学系のネタや、量子コンピュータ、ブロックチェーン、AIなど多岐に渡って取材している。