RIZAP、本社社員を基本在宅勤務に IT活用で業務効率が向上、オフィス面積の削減も視野
RIZAPグループは6月4日、本社オフィスに勤務する従業員1400人を原則在宅勤務にすると発表した。新型コロナウイルスの影響で3月から在宅勤務を推奨したところ、オンライン会議などITツール活用で業務効率の向上に成功したため。コロナ禍の長期化も想定し、非対面で働く環境を整える。
在宅勤務の対象となるのは、RIZAPグループとRIZAPの本社に勤務する従業員（400人）と、グループ会社の従業員（1000人）。出勤は必要な場合のみとし、オフィス内は座席を固定しない。商談などは可能な限りオンライン会議で行う。西新宿の本社オフィスを始め、グループ全社の本社床面積を現在の半分以下に削減することを目指す。
RIZAPが本社従業員1400人の在宅勤務を標準化
在宅勤務中の社員同士が意思疎通を図るツールの導入も検討している。「会社にいなくても勤務している人はバーチャルアイコンで表示され、つぶやきやコメントを確認できたり、会議などもできたりする“仮想オフィス”。コミュニケーションの円滑化を期待している」という。
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