スマートフォンの契約数、2015年度末に既存携帯を逆転――MM総研:調査リポート
MM総研が、8月に発表したスマートフォン市場の成長予測を上方修正。出荷台数は2012年度にスマートフォンが過半数を突破すると予測し、契約数については2015年度末に既存携帯を上回るとみている。
MM総研は12月16日、8月31日に発表した2015年度までのスマートフォン市場予測を上方修正した。
上方修正の理由は、おサイフケータイやワンセグに対応したAndroid端末に対する関心が予想をはるかに上回っていること、キャリアやメーカーがスマートフォンへの取り組みを本格化させていること、LTE対応スマートフォンの登場で新たな付加価値の創出に期待が持てることの3点。こうした事情をふまえてMM総研は、当初440万台と予測していた2010年度のスマートフォンの出荷台数を前年比2.9倍の675万台に修正し、2010年度は総出荷台数の18.1%をスマートフォンが占めると予測している。
その後もスマートフォンの出荷台数は拡大傾向が続くとみられ、MM総研では2011年度が1545万台(台数比率40.6%)、2012年度が1925万台(50.1%)、2013年度が2120万台(56.4%)、2014年度:2245万台(60.5%)、2015年度が2410万台(63.1%)になると予測。2012年度にはスマートフォンの出荷台数比率が過半数を突破するとみている。
なお、スマートフォンの契約数については、2010年度が895万件(契約比率8.3%)、2011年度が2185万件(19.9%)、2012年度が3500万件(31.2%)、2013年度が4505万件(39.4%)、2014年度が5315万件(45.7%)、2015年度が6035万件(51.0%)と予測。2015年度末には、スマートフォン契約数がフィーチャーフォンの契約数を逆転するとみている。
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