最新記事一覧
Windows 11の新バージョン「22H2」から1カ月ほど遅れて、Windows 10の新バージョン「22H2」（Windows 10 2022 Update）の一般提供が開始されました。Windows 10 バージョン2004をベースとした、4回目のマイナーアップデートになります。
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Windows 8.1の延長サポート期限の「2023年1月10日」まで、残りわずかとなりました。現在サポートされているWindowsを引き続き使用するには、Windows 10またはWindows 11への移行が必要です。
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Microsoftは2021年3月に「WUfB展開サービス」を発表し、現在、パブリックプレビューとして提供しています。これまでのWUfBは、機能更新プログラムと品質更新プログラムの延期設定やバージョンのターゲット指定を、管理者が制御するグループポリシー設定でした。WUfB展開サービスは単なるポリシーではなく、Windows 10またはWindows 11の主に機能更新プログラムを確実かつ徐々に展開するための「Microsoft Endpoint Manager」に追加される新しいクラウドサービスです。
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Microsoftは2022年7月、Windows 10で導入された高度な情報保護機能「Windows情報保護（WIP）」を非推奨リストに追加しました。今後は保護ニーズに合わせて、有料サブスクリプションである「Microsoft Purview情報保護」や「Microsoft Purviewデータ損失防止」の使用が勧められています。
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Microsoftは数年前から同社のWebサイトやサービス、ブラウザなどについて、脆弱（ぜいじゃく）性問題のある「Transport Layer Security（TLS）1.0および1.1」の利用を廃止し、より安全なプロトコルであるTLS 1.2以降への移行を進めてきました。IE 11については当初2020年中に既定での無効化が予定されていましたが、延期を繰り返してきました。いよいよ、2022年9月20日以降に無効化が実施されます。
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MicrosoftはWindows 11の次期バージョン「22H2」についてさまざまな情報を公開していますが、同時期にリリース予定のWindows 10の次期バージョンについては沈黙を続けていました。ようやく、2022年7月末にWindows 10のRelease Previewチャネル向けに次期バージョンの提供が開始されました。Windows 10 バージョン「22H2」のビルド番号は「19045」です。そこから見える、Windows 10の今後とは……。
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突然、Microsoft TeamsやMicrosoft 365、Microsoft Azureに接続できなくなったら、どうしますか。企業のシステム管理者やエンドユーザーは、第三者から情報ではなく、Microsoftの「サービスの正常性」を確認できる場所に最初にアクセスする方が確実です。今回は、Microsoft AzureとMicrosoft 365についてその方法を紹介します。
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本連載で何度も取り上げてきましたが、2022年6月15日、MicrosoftはWindows 10（長期サポートチャネル《LTSC》は除く）におけるデスクトップアプリケーションとしての「Internet Explorer（IE）」のサポートを終了しました。ただし、“サポート終了＝即起動できなくなる”というわけではありません。
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Microsoftは2022年7月から、Windows 10/11 EnterpriseのE3/E5ライセンスを持つ企業や組織に向けて、WindowsやMicrosoft 365 Apps、Microsoft Edgeなどの更新を管理する新サービス「Windows Autopatch」の一般提供を開始します。
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「2022年6月15日」をもって、一般提供チャネルのWindows 11およびWindows 10におけるデスクトップアプリとしてのInternet Explorer（IE）のサポートが終了しました（完全に無効化されたわけでなく、今後の累積更新プログラムで無効化される予定）。本連載第124回では、ActiveXコントロールを利用するため、IEに依存するWSUSの更新プログラムのインポート機能を説明し、Microsoft Edgeの「IEモード」を利用した回避策を紹介しました。Windows Serverには、他にもIEに依存する役割があります。
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ビジネス向けのアプリケーションの多くは、従来のWin32アプリとして提供されています。そのため、Microsoft Storeで提供されるUWPアプリをビジネスで積極的に活用しているというところは少ないかもしれません。Windows 10、そしてWindows 11で進化し続けるUWPアプリの世界は、知らぬ間に、企業におけるアプリの配布や更新の形を劇的に変える可能性を広げています。
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2022年5月から数カ月、WindowsおよびMicrosoftテクノロジーの製品ライフサイクルの終了が続きます。また半年後には、Windows 8.1とWindows Server 2012／2012 R2のライフサイクル終了が控えています。Windows 11や最新のOfficeアプリのリリース以降、サービスチャネルやサービス期間の変更もあります。最新情報をいま一度、確認しておきましょう。
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Windows 10（Enterprise LTSCを除く）におけるデスクトップアプリとしての「Internet Explorer（IE）」のサポートが2022年6月15日に終了します。企業のIT利用環境、運用環境に与える影響について、調査と対策はお済みでしょうか。今回は、IEサポート終了の影響の一例として、WSUSの管理環境を取り上げます。
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ご存じのように、Windows 11のシステム要件はWindows 10と比べて大幅に条件が増えました。その理由の大きな部分を占めているのが、サイバー脅威からユーザーやデバイスを保護するさまざまなセキュリティ機能を標準で利用できるようにすることです。
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マスターPCで作成し、「システム準備ツール」で一般化したイメージをベアメタルPCに展開する作業は、大量のクライアントPCをキッティングする作業を効率化するために古くから用いられてきました。この方法は、最新のWindows 11でも利用可能です。
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本連載でも繰り返しお伝えしていますが、今回はリマインダーとして、この先1年でサポート終了を迎えるWindowsのバージョンを再確認します。
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企業では、Windows Server Update ServicesやWindows Update for Business、Microsoft Intune、その他のOS配布ツールを使用して、Windows 11をクライアントPCに配布することができます。Windows 11はハードウェア要件が厳しくなりましたが、非対応のクライアントPCに誤って配布されることはないのでしょうか。
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Windowsやアプリケーションがユーザーに提供する通知をエンドユーザーに見せたくない、一括で消したいというニーズは、特に小規模なビジネス環境ではあると思います。Internet Explorer（IE）11とWindows 11に関する最近のあの通知をどうにかする方法を紹介します。
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前回は、Windowsの古いポリシー管理用テンプレートに関する注意点について触れました。今回は、さまざまなバージョンのWindowsおよびWindows Serverが混在する企業のActive Directoryドメイン環境における「グループポリシー管理用テンプレート」の管理方法を取り上げます。
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多くの企業では、Windows 11に対応または非対応のハードウェアで動作するWindows 10クライアントがあるでしょう。更新プログラムが適切に管理されている環境では、ユーザーが意図的に、あるいは誤ってWindows 11にアップグレードしてしまうことはないはずです。しかし、小規模な環境ではそうとも限りません。
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Microsoftは2021年11月のMicrosoft Edge バージョン96のリリースと同時に、Microsoft 365管理センターで「IEモードのクラウドサイトリスト管理（Cloud Site List Management for IE mode）」機能がパブリックプレビューとして利用可能になったことを発表しました。この機能で配布されるサイトリストは、Microsoft Edge バージョン93以降で利用できますが、どのような機能なのか歴史的な背景を含めてレビューします。
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本連載では、主にクライアントとしてのWindowsの機能や管理について取り上げてきましたが、今回はWindows Serverが提供するインフラストラクチャサービス「Active Directory」の移行を取り上げます。
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Microsoft OfficeとWindowsの組み合わせは、恐らく最も一般的な、そして古くから慣れ親しんでいる企業クライアントPCの構成です。デスクトップアプリケーションとしてのOfficeアプリは現在も提供されていますが、バックエンドとなるサービスは、以前のOfficeサーバ製品からMicrosoft 365（旧称、Office 365）へと切り替わっています。
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Microsoftは、Windows 10の半期チャネルおよび長期サービスチャネルの最新バージョン「21H2」をリリースしました。ハードウェアや業務アプリ、周辺機器の互換性の関係でWindows 11にアップグレードできないPCは、今後も引き続きWindows 10を利用できます（SACバージョンは2025年10月14日まで）。
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Microsoftはこれまで、Chromium版Microsoft Edge安定版のメジャーバージョンを「6週間ごと」のサイクルでリリースしてきました。今後はそのサイクルを「4週間ごと」に短縮し、新たに「8週間ごと」の拡張安定版の提供を開始します。
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Microsoftは2021年9月16日（米国時間）、Officeアプリのボリュームライセンス製品（永続ライセンス版）の最新バージョン「Office LTSC 2021」スイート製品をリリースしました。コンシューマーおよびスモールビジネス向けのOffice LTSC 2021製品（買い切り版）は2021年10月5日から販売が開始されました。企業向けの主流は「Microsoft 365 Apps」サブスクリプションです。Office LTSC 2021は、一般的な企業での利用を想定されたものではないことに注意してください。
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MicrosoftはWindowsデスクトップOSの最新バージョンである「Windows 11」を正式にリリースし、Windows 11対応ハードウェアを搭載したWindows 10デバイスに対して、無料アップグレードの段階的なロールアウトを開始しました。
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MicrosoftはWindowsおよびWindows Server向けに、品質更新プログラムとして毎月の「累積更新プログラム（CU）」とは別に、「サービススタック更新プログラム（SSU）」を不定期にリリースしています。Microsoftは更新管理を簡素化するため、一部のバージョンを対象に「Windows Server Update Services（WSUS）」向けにこれらを1つのパッケージに統合して提供しています。
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2021年後半にリリース予定のWindows 11を含めて、Windowsの毎月の品質更新プログラムについてまとめます。
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コロナ禍の中、企業はテレワーク（リモートワーク）の導入と継続を求められ、それが長期化しています。既にテレワーク環境を整備した企業でも、セキュリティの強化や運用コストの面から定期的に見直すべきです。今回は、Windows／Windows Serverの標準機能、Microsoft Azureのサービスとして利用可能なリモートアクセス環境を簡単にまとめました。
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膨大な数のWindowsクライアントPCやWindows Serverを管理している企業や組織にとって、どのバージョンのOSが稼働しているのかを把握することは重要です。半期に一度、新しいバージョンが登場するWindows 10を導入した場合はなおさらです。
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2021年6月の累積更新プログラムにより、Windows 10 バージョン1909／2004／20H1／21H1を実行するPCのデスクトップのタスクバーに、新たに「ニュースと関心事項」が追加されました。Windows 10では機能更新プログラムや累積更新プログラムで、このような新機能がタスクバーに追加されることがあります。こうした新機能が業務遂行にふさわしくないと考える企業もあるでしょう。グループポリシーを使用すれば、簡単に無効にできます。
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2021年3月13日にレガシーなMicrosoft Edgeのサポートが終了し、2021年4月のセキュリティ更新までにアプリの削除と新しいMicrosoft Edgeへの置き換えが行われました。Internet Explorer 11のサポートも、1年後の2022年6月に終了することが発表されています。Microsoftが推奨するのは、新しいMicrosoft Edgeの安定版、最新バージョンということになりますが、モダンブラウザを新しいMicrosoft Edgeだけに頼るのは業務継続性の観点からお勧めできない事例に遭遇しました。
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Windowsの次期バージョン「Windows 11」をMicrosoftが正式に発表しました。Windows 11は2021年後半に利用可能になり、2022年前半にかけてWindows Updateを通じて無料アップグレードとして提供される予定です。
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Windows 10 バージョン2004では、Windows Updateの更新プログラムのインストールを原因とした既知の問題の発生を回避する「既知の問題ロールバック（Known Issue Rollback、KIR）」という機能がOSに完全に組み込まれました。Windows Updateから更新プログラムを直接受け取らない企業の更新管理環境では、この機能の利点を得るために追加の手順が必要になる場合があることに注意してください。
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前回は、Windows UpdateおよびWindows Update for BusinessでWindows 10 バージョン21H1（May 2021 Update）の受信をコントロールする方法を紹介しました。今回は、Windows Server Update Services（WSUS）で管理された環境でのコントロールを取り上げます。
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Windows 10の最新バージョン「Windows 10 バージョン21H1（May 2021 Update）」がリリースされました。Windows Server Update Services（WSUS）などの配布管理ツールを導入していない中小企業を対象に、機能更新プログラムが意図せずインストールされてしまうことを防止する、現在のバージョンで利用可能な方法についてまとめます。WSUSを導入済みの場合については、別の機会に取り上げます。
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Microsoftは2021年2月に「Windowsリリース情報」サイトを刷新し、「Windowsのリリースの正常性」をトップに据えた新たなサイトに移行しました。Windows 10の毎月の品質更新プログラム（累積更新プログラム）や半期に一度の機能更新プログラムの最新情報は、このサイトから入手できます。
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Microsoftは2021年9月にリリース予定のChromium版Microsoft Edge バージョン94以降、メジャーバージョンのリリースサイクルをこれまでの「6週ごと」から「4週ごと」に短縮します。また、リリースサイクルの短縮に合わせて、より長い「8週ごと」の「拡張安定版（Extended Stable）」オプションを追加する予定です。
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Windows 10の新バージョンに移行する場合、それがWindows 8.1以前からであれ、Windows 10の古いバージョンからであれ、以前は利用できていた機能が新バージョンでも利用できるとは限りません。特に、企業のセキュリティ対策として利用してきたWindowsの標準機能が利用できなくなる場合は、早急に代替策を検討する必要があります。
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Microsoftは2021年2月初め、公式ブログで「Windows 10 in cloud configuration」をアナウンスし、「Microsoft 365」のWebサイトに同名のページを公開しました。名称からは“Windows 10の特別な新エディションあるいはサービス”のように思えるかもしれませんが、簡単に言ってしまえば「Microsoftの既存のクラウドサービスを利用したソリューション例」といったところです。
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Windows 10 バージョン1709以降では、Windows Updateの開始と再起動に猶予期限を設定できる新しいポリシーが利用可能になっています。この新しいポリシーをうまく利用すると、しばらく電源がオフにされていたデバイスを起動した直後に、更新プログラムのインストールや再起動が始まってしまうという、ユーザビリティを悪化させる挙動を防止するなど、より適したタイミングでデバイスを更新できます。
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Microsoftは2021年2月17日（米国時間）、Windows 10の次期バージョン「21H1」に関する情報を公開し、Windows Insider ProgramのBetaチャネルに対して次期バージョンの機能更新プログラムをリリースしました。Windows 10 バージョン21H1は、2021年上半期中にリリースされる予定です。
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Windows 10およびWindows Server 2016以降、レガシーなSMB（SMB v1やSMB v2）の扱いについて、既定の動作に幾つか重要な変更が行われています。Windows 10やWindows Server 2016以降への移行時、または機能更新プログラムによる新バージョンへのアップグレードのタイミングで、以前のWindowsネットワークになかった挙動に遭遇した場合は、変更点を確認してみてください。
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2021年10月に、Windows 10の長期サービスチャネル（LTSC）製品の最初のバージョン「Windows 10 Enterprise 2015 LTSB」のメインストリームサポートが終了し、5年の延長サポートフェーズに移行します。対象のデバイスがある場合は、次のシステムへの移行に向けて計画を始める良いタイミングです。
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前回（第90回）は、Windows 10とMicrosoft Office製品について、2021年以降のサポートライフサイクルを再確認しました。今回は視点を変えて、2021年内にサポートが終了するMicrosoftの製品／技術についてまとめます。
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新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響を大きく受けた2020年も残すところあとわずか。その影響はどうやら2021年も続きそうです。企業はテレワーク導入の推進を求められたこともあって、企業クライアントPCの更新管理やシステム更改に大きな影響を受けたことでしょう。Windows 10とMicrosoft Office製品について、現時点でのサポートライフサイクルを再確認し、2021年以降の計画に生かしましょう。
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Chromiumベースの新しい「Microsoft Edge」は、URL許可リストおよびURLブロックリストを定義することで、許可リストやブロックリストによるWebアクセスの許可／禁止を簡単に実現することができます。
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ここ数カ月、Windows 10の機能更新プログラムおよびISOメディアを使用したバージョンアップグレードに関して、特定の条件下で発生する既知の問題が明らかになっています。企業のクライアントPCのバージョンアップグレードを今計画している場合は、影響を受けないように注意してください。
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Microsoftは2020年10月、Windows 10およびWindows Serverのインストールイメージにオフラインで「Microsoft Defender」の更新プログラムを適用できる更新パッケージと展開用PowerShellスクリプトの提供を開始しました。
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