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「建築」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「建築」に関する情報が集まったページです。

「いい建築はいい弁当箱だ」 有名建築をモチーフにした弁当箱がおしゃれでステキ ユニークな発想に賞賛の声
「いい建築は、いい弁当」を形に。(2022/1/22)

新工法:
ドーム型構造体を在来工法に比べ短工期で施工可能な工法を開発、鹿島建設
鹿島建設は、米国に本社を構えるドーム・テクノロジーとの技術提携で、多様なドーム型構造体の構築が可能な「KTドーム」工法を開発した。その後、建築基準法に基づき、KTドーム工法で、吹付けコンクリート(特殊な建築材料)を用いた構造の大臣認定を取得し、2020年3月に鹿島建設が神奈川県小田原市で保有するドーム型事務所棟の建設に適用した。(2022/1/21)

ランサムウェアから早期復旧【前編】
「ランサムウェア」に狙われた企業が“数時間”で復旧できた理由
ランサムウェア攻撃の標的になった建築設計事務所のLEO A DALYは、暗号化されたデータを数時間で復旧させることができた。なぜ早期復旧が可能だったのか、その理由を探る。(2022/1/21)

任天堂旧本社がホテル「丸福樓」として再生し4月に開業 1室料金は7万円前後から約20万円まで
既存の建物に安藤忠雄氏の設計監修による新建築が加わって新生。(2022/1/20)

漫画や小説の資料にもなりそう 『建築知識』2月号の特集は「世界一美しい小さな飲食店の作り方」
飲食店を漫画や小説で描く際にも便利な一冊です。(2022/1/19)

ICT:
プロジェクションマッピングを利用した墨出し技術を開発、大成建設
大成建設は、プロジェクションマッピングにより原寸大図面で墨出しを行う技術「T-iDigital MARKING」を開発し、実証試験でその有効性を確認した。今後は、土木と建築分野の全建設工事で必要となる墨出しで、積極的に適用していく。(2022/1/18)

施工:
「後施工部分スリットによる柱の耐震補強工法」が適用範囲拡大、2方向スリットを追加
長谷工コーポレーションは、ロンビックジャパンとともに、完全スリットと同等の耐震補強効果が得られる「後施工部分スリットによる柱の耐震補強工法」で適用範囲の拡大を行い、日本建築防災協会の技術評価を更新した。後施工部分スリットによる柱の耐震補強工法は、2011年3月〜2020年9月の期間で、集合住宅や学校などで145件の採用実績がある。今回の技術評価更新を考慮し、長谷工コーポレーションは、同工法の特徴である住まいながら耐震補強が可能な点を引き続きアピールしつつ、長谷工リフォームを通じて、新耐震基準以前に施工されたマンションの管理組合に提案していく。(2022/1/13)

組み込み開発ニュース:
東芝がリチウムイオン電池「SCiB」の内部抵抗4割削減、入出力性能と容量を両立
東芝は、同社独自のリチウムイオン二次電池「SCiB」の新製品として、高入出力性能と高エネルギー密度を両立したセル「20Ah-HPセル」を新たに追加した。カーボンニュートラルの実現に求められる電動化の需要を捉え、EV(電気自動車)などの車載用途に加えて、製造・物流システム、港湾・建築、船舶、都市交通、定置用などでの採用を目指す。(2022/1/13)

産業動向:
大林組が500m超えの高層建築物を支えるナックル・パイルを実現、杭の支持力は170MN
大林組は、節付き杭工法「ナックル・パイル工法」と「ナックル・ウォール工法」で杭の支持力が170メガニュートンを発揮するナックル・パイルの一般評定を日本建築センターから取得した。新評定を取得したことで、将来建設が想定される500メートル超えの建築物から中高層建築物までを両工法の対象とすることを実現した。(2022/1/12)

施工:
戸田建設が山留め芯材H形鋼のフランジに突起のない継手を採用、現場で添板装着不要
戸田建設は、山留め芯材H型鋼のフランジに突起のない継手を用いた山留め工法を開発した。今回採用した継手は、一方の芯材に専用の接合部材を溶接した状態で搬入され、現場ではウェブのみボルト接合を行うことで使える。今後は、建築と土木両分野の作業所で新工法を導入していく見込みだ。(2022/1/11)

デジタルファブリケーション:
「建築の民主化」を掲げるVUILDのデジタル家づくり1棟目が完成、施主向けアプリも提供開始
「建築の民主化」を標ぼうするスタートアップのVUILDは、新事業のデジタル家づくりプラットフォーム「Nesting」を用いた1棟目の新築住宅が完成したことを公表した。Nestingには、専用の家づくりアプリが用意され、これまで施主にとって不透明だった見積もりの確認が、自身が仕様を変更するたびにリアルタイムで分かるようになり、思い通りの家づくりが手軽に実現する。(2022/1/10)

レゴのプロビルダーが高校生のとき作った「実寸大ドラえもん」がすごすぎる 内部構造がもはや建築
4万ピースのレゴを使ったそうです。(2022/1/7)

施工:
低騒音・低振動で地盤密度を増大させる液状化対策工法を開発、大成建設ら
大成建設、三信建設工業、大成ロテック、成和リニューアルワークスは、低騒音・低振動のボトムフィード方式で周辺地盤の密度を増大させる液状化対策工法「TS-improver」を開発した。今後、4社は、土木・建築分野を問わず、低騒音・低振動で地盤密度を増大させる液状化対策工法として新工法を提案していく。(2022/1/6)

ZEB:
大成建設が袖ケ浦市庁舎整備事業でZEB Ready認証を取得、エネルギー消費量を54%削減
大成建設は、現在工事を進める「袖ケ浦市庁舎整備事業」で、「建築物省エネルギー性能表示制度」の最高ランクを獲得するとともに、「ZEB Ready」認証を取得した。今回の事業は、政府が2021年10月に公表した「第6次エネルギー基本計画」で掲げた「ストック平均でZEH・ZEB基準の水準の省エネ性能が確保されていることを目指す」の項目に資する取り組みとなる。(2021/12/27)

製品動向:
濃縮余剰汚泥対象の下水処理場向け「オゾン可溶化反応装置」を開発
三菱電機と日鉄エンジニアリングは、下水汚泥に含まれる微生物を主体とする難分解成分をオゾンガスで効率的に溶かす「オゾン可溶化反応装置」を開発し、日本下水道新技術機構の建築技術審査証明を2021年7月9日に取得した。バイオガスを20%以上増産し、温室効果ガスの削減にも貢献する。(2021/12/22)

A-Styleフォーラム Vol.8:
Microsoftが提言するニューノーマル時代のクラウド化メリット、「目からウロコ!これからのクラウド活用術」<前編>
2021年10月1日、住宅用3DCADメーカー福井コンピュータアーキテクトは、Webセミナーイベント「A-Styleフォーラム Vol.8」を開催した。建築分野におけるクラウド活用をメインテーマに、日本マイクロソフトによる基調講演をはじめ、指定確認検査機関の建築確認申請電子化の解説、実力派設計コンサルによる設計効率化テクニックの紹介など、多彩かつ充実した3時間となった。前・中・後編と3回に分けてお送りするうち、前編の今回はオープニングセッションと日本マイクロソフトの基調講演を中心にレポートする。(2021/12/21)

導入事例:
積水ハウス、住宅設備/建材の取扱説明書を電子化
積水ハウスは、同社が建築する新築戸建住宅および賃貸住宅のオーナー、同社グループが管理する賃貸住宅の入居者に渡す住宅設備機器や住宅建材の取扱説明書の電子化を開始する。顧客の利便性向上と社内の業務効率アップを図る。(2021/12/20)

導入事例:
SpaceGrab、最先端3Dレーザースキャナーで生身天満宮を無償調査・計測
AtomsWorldのグループ会社のSpaceGrabは、京都府南丹市園部町の生身天満宮の最先端3Dレーザースキャナを使用した調査・計測を、京都建築大学校建築科の生徒とともに無償で行った。(2021/12/16)

CADニュース:
木質ドーム構造の普及や将来の商品展開を目指し、共同研究を開始
長谷萬は、法政大学 デザイン工学部 建築学科 宮田雄二郎研究室と共同で、木質ドーム構造の研究を開始。木質ドーム構造の普及を目指し、加工や組み立てが容易で特殊な接合金物を必要としない、新方式の木質ドーム構造の開発を目指す。(2021/12/15)

木の未来と可能性 ―素材・構法の発展と文化―(7):
木造と防火制限:事務所建築物/一戸建て住宅について
本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ/TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材活用にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する。連載第7回となる今回は、建築基準法による特殊建築物では無い木造建築物の防火制限について採り上げます。(2021/12/7)

ゲーム感覚で設計:
たった1時間で設計ができる? 「家づくりアプリ」がいろいろスゴい
納期を劇的に短縮できる次世代の家づくりサービス「Nesting(ネスティング)」が22年春にローンチ予定だ。手掛けるのは建築テック系スタートアップ「VUILD(ヴィルド)」と共創型戦略デザインファームのBIOTOPE(ビオトープ)。ヴィルドの秋吉浩気CEOに「ネスティング」の構想を聞いた。(2021/12/6)

施工:
開削工事で切梁などの支保工を縮減しオープン掘削を可能にする新たな土留め工法
鹿島建設は、開削工事を効率化する土留め工法「頭部固定式二重土留め工法」を開発した。頭部固定式二重土留め工法は、開催工事に適用することで、内部の躯体構築で行われるプレファブ化やプレキャストの多用といった方法を抜本的に見直せ、施工全体の生産性と安全性を高められる。今後は、新工法を建築地下工事にも適用・展開していく見通しだ。(2021/11/30)

カインズ、建築プロに特化した「C'z PRO品川シーサイド店」を11月30日にオープン 狙いは?
カインズは、建築プロに特化した会員制卸売店「C'z PRO」の2号店として「C'z PRO品川シーサイド店」を11月30日にオープンする。都内へは初出店となる。(2021/11/25)

施工:
タワークレーン一体型のクライミングシステムを開発、大成建設
大成建設は、タワークレーンを搭載した専用鉄骨フレームを上昇させて施工する「テコアップシステム」を開発した。現在、北海道札幌市で計画を進める「北8西1地区第一種市街地再開発事業」のRC造高層集合住宅にテコアップシステムを初適用し、工期短縮に伴うコスト低減とCO2排出量の削減を推進している。今後は、新システムの建築工事への適用を図るとともに、高層建築物の自動化施工および全天候型(全閉)施工が可能な工法として、技術開発を進めていく予定だ。(2021/11/25)

駅と街を一体的に:
赤坂駅周辺を“エンタメシティ”に TBSらが約230メートルの複合ビル建設
三菱地所とTBSHDが、赤坂2・6丁目地区の開発計画について、「国家戦略都市計画建築物等整備事業」として認定を受け、11月15日に都市計画が告示されたと発表した。(2021/11/22)

FM:
“施工から維持管理まで”一気通貫でBIM連携する「FMシステム」を開発、東急建設
東急建設は、設計図書をBIM化した「BIMファーストモデル」を2021年度から一定規模以上の建築作業所に導入を進め、着工前の施工計画の検討や作業所での管理など、設計・施工のBIM連携に取り組んでいる。このたび、さらに前進する形でファシリティマネジメント(FM)の領域でもBIMを活用するべく、設備機器の管理用台帳を扱う「FMoTクラウド」と連携を図ったことで、施工BIMモデルで各種情報を確認しながら設備の維持管理が可能になった。(2021/11/18)

産業動向:
「見て触って理解する」デジタル計測の学び舎を都内に開設、トプコン
トプコンは、都内で、墨出し(位置出し)や検査といった建築プロセスの各工程における3D計測ソリューションの使い方を学べる施設「TOPCON“BuildTech” トプコン建築施工ソリューションセンター」を開設した。(2021/11/15)

プロジェクト:
豪州メルボルンで15階建て木造ハイブリッドオフィスの開発事業を始動、住友林業ら
建築・建設業界のアライアンス「Global Alliance for Buildings and Construction」が発表したデータによれば、全世界のCO2排出量に占める建設分野の割合は約38%とされており、脱炭素社会の実現に向けこのCO2削減が急務となっている。こういった状況を踏まえて、住友林業は、NTT都市開発やデベロッパーのHinesとともに、豪州メルボルン市の近郊にあるコリンウッド地区で、大規模木造オフィスを開発するプロジェクトを始動した。(2021/11/15)

産業動向:
恐竜骨格も作れるロボットアーム型木材加工機の外販をスタート、前田建設工業ら
前田建設工業や前田製作所、前田道路の3社が2021年10月1日に設立した共同持株会社のインフロニア・ホールディングスは、前田建設工業と千葉大学の平沢研究室が共同で2018年に開発した木工用のロボットアーム型加工機「WOODSTAR」の販売事業を立ち上げた。今回の事業では、前田建設工業の技術開発力および木造建築に関する知見と、前田製作所の機械製作・販売の豊富な経験という互いの強みを生かす。また、WOODSTARの販売目標として2025年までに売上高35億円を掲げている。(2021/11/11)

ロボット:
清水建設がOAフロア施工ロボを開発、±1ミリの精度で床パネルと支持脚を施工可能
清水建設は、職人の手作業によるOAフロアの施工が中腰で行う繰り返し作業である他、1枚当たり数十キロのパネル敷設は過酷なことを踏まえてOAフロアの施工を支援するロボット「Robo-Buddy」を開発した。さらに、建材メーカーのニチアスと共同で、施工法を簡素化したOAフロアを開発。今後は、Robo-Buddyと新たなOAフロアをさまざまな建築工事に適用していく。(2021/11/4)

BIM:
「空調・換気機器設備設計支援アプリケーション」と「Rebro」が連携、三菱電機
三菱電機は、建築設計をサポートする独自ソフト「空調・換気機器設備設計支援アプリケーション」とNYKシステムズの建築設備専用CAD「Rebro」とのデータ連携を行う。今後は、空調・換気機器のBIMオブジェクトを拡充するとともに、建築業務で役立つ各種ソフトを提供する企業との連携を強化することで、機能性を高めていく。(2021/11/4)

古代エジプトから現代のマンションポエムまで! キーワードで巡る『世界の名建築歴史図鑑』が“最強の創作設定資料”と話題に
「工場萌え」なども真面目に解説。(2021/11/3)

ZEB:
大成建設が大規模生産施設でZEB認証、BELS最高ランクの5つ星
大成建設は、一次エネルギー収支ゼロを目指す工場「ZEF」の第1号プロジェクトである「OKI本庄工場H1棟」において、建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)で、5段階評価の最高ランクを獲得し、大規模生産施設で国内初となる「ZEB」認証を取得した。(2021/11/1)

電子申請:
「ARCHITREND ZERO」が検査機関のWeb申請システムと連携、申請時のミス軽減
福井コンピュータアーキテクトの3D建築CADソフト「ARCHITREND ZERO」と、指定確認検査機関のWeb申請システムが連携し、電子申請の手戻り防止や申請作業のスピードアップが可能になった。(2021/10/31)

AIで「ヘルメット・ハーネス着用ヨシ!」 スマホで使える安全確認アプリ登場、高所作業向けに
作業員の姿をスマホカメラで撮影すると、AIでヘルメットやハーネスの有無を見分けられるSaaSが登場。高所作業を行う建築・通信業者の利用を見込むという。類似するサービスも少なくない中、提供の狙いや今後の展開を聞く。(2021/10/27)

不織布マスク 便利にチェンジ マジックテープで息ラク 建築設計業者が開発
「マスク会食をもっと便利にできないか」「たまにはマスクを開放したい」。収束の見えない新型コロナウイルス禍のなか、こんな願いをもった人は多いだろう。これに応えようと用途に応じて形態が変化する不織布マスクが登場した。その名も「マスクチェンジャー」。開発したのは建築関連会社と研究者だ。畑違いの開発に取り組んだ背景には、建設作業員のマスク装着の負担を軽減しようとの思いがあった。(2021/10/26)

BIM確認申請:
BIMビュワーアプリ「BIMx」がなぜ建築確認申請に有効なのか?実践的なワークフロー解説
ここ数年は、BIMの普及と共にBIMを用いた建築確認申請の実施例も増えつつある。BIMソフトの1つ「Archicad」も、2018年に審査機関がArchicadと同社のBIMビュワーアプリケーション「BIMx」を用いて電子申請を行い、戸建て住宅の確認済証を交付するなどの実績を上げている。そして今回、建築研究所がArchicadとBIMxを使い、木造戸建て住宅の建築確認に必要な図面検討とBIMを用いた審査における課題検討を行った。(2021/10/19)

BIM確認申請:
Archicadと専用アプリ「BIMx」を活用した確認申請の未来、スマホやタブレットで審査可能に
ここ数年は、BIMの普及と共にBIMを用いた建築確認申請の実施例も増えつつある。BIMソフトの1つ「Archicad」も、2018年に審査機関がArchicadと同社のBIMビュワーアプリケーション「BIMx」を用いて電子申請を行い、戸建て住宅の確認済証を交付するなどの実績を上げている。そして今回、建築研究所がArchicadとBIMxを使い、木造戸建て住宅の建築確認に必要な図面検討とBIMを用いた審査における課題検討を行った。(2021/10/18)

3Dプリント:
クラボウと竹中工務店が2022年度中に3Dプリンティング建築物の施工を目指し、共同研究契約を締結
クラボウは、2021年に発表した建設向けの3Dプリンティング事業で、竹中工務店と共同研究の契約を結んだ。クラボウは、建設用3Dプリンティング事業をさらに加速させるために、BIMなどの建築生産プロセスとの連携や3Dプリンタの特性を建築物の設計に組み込む必要があると見ており、これまでにさまざまな関連分野の企業との連携を検討してきた。そうした中で、事業構想と考えが一致した竹中工務店と、建設用3Dプリンタを活用した新たな建築工法の開発を視野に入れ、共同で技術革新の基盤を作っていくことに合意し、共同研究契約を締結するに至った。(2021/10/14)

リノベ:
築年数50年の建物でブレースの使用や建て替えを行わずに耐震補強を実現
三井不動産は、2016年に青木茂建築工房と業務提携契約を締結して以降、建て替えと比較した工期の短さや新築時と比較して90%以上の賃料を取れる点などをPRポイントとし、青木茂建築工房が独自開発した耐震補強手法「リファイニング建築」を既築マンション向けに展開している。(2021/10/13)

プロジェクト:
京都・東山の「新道小学校」と「宮川町歌舞練場」の跡地でICT活用のホテルなど街づくり、隈研吾建築都市設計事務所が設計監修
NTT都市開発は、京都市東山区小松町の新道小学校と宮川町歌舞練場の跡地で、宿泊施設、劇場、地域施設などの再開発計画を2025年夏ごろの開業に向け進めている。街の運営では、NTTグループのICTやデジタル基盤「街づくり DTC」も活用し、VRでの伝統文化の発信や地域コミュニティーの醸成につなげる。(2021/10/11)

ZEB:
大成建設が既存建築物の改修工事で「リニューアルZEB」を積極提案
大成建設は、既存建築物の改修時にZEB化する「リニューアルZEB」で、カーボンニュートラルに向けた取り組みの一環と位置付け、省エネと創エネの技術開発と提案を強力に押し進めている。(2021/10/4)

プロジェクト:
「新小岩駅南口再開発」葛飾区が都市計画決定、2028年度完工目指す
三井不動産レジデンシャルと首都圏不燃建築公社は、「新小岩駅南口地区第一種市街地再開発事業」について、2021年8月10日に葛飾区より都市計画決定の告示がされたことを発表した。(2021/9/27)

“住める芸術品”「三鷹天命反転住宅」が存続のためクラウドファンディング コロナ禍で修繕計画が進まず
美術家・建築家の荒川修作氏とマドリン・ギンズ氏が手がけた「死なないための住宅」。(2021/9/17)

ロボット:
四足歩行ロボット「Spot」の自動巡回と遠隔操作で現場実証、10%の負担軽減で“残業規制”の有効策に
竹中工務店と竹中土木は、四足歩行ロボット「Spot」を用いた現場監視の有効性を建築と土木の実現場で検証した。両社は、Spotによる現場の自動巡回が、2024年に建設業に適用される時間外労働の上限規制への有効な対応策になり得ると期待を寄せており、今後は搭載機器のユニット化やOS開発などを進める。(2021/9/17)

検査現場での感染症対策にも有効:
PR:鉄筋出来形検測を抜本効率化!国交省から最高評価を得たソリューションとは?
若年労働者の現場離れや熟練作業員の高齢化を背景に、建築現場の生産性向上が急務となっている。そこで課題となっているのが、いまだに人手で行われることの多い各種の検査作業であり、その1つが鉄筋出来形検測だ。こうした中、国土交通省では建設現場の技術革新プロジェクトの一環で、デジタルデータを活用した鉄筋出来形検測の効率化を目指す試行プロジェクトを現在、推進しており、検証を終えたソリューションの中には、総合評価で最高の「A」を受けるものもある。今回は、A評価の認定を受けたソリューションについて、その仕組みと有効性に迫る。(2021/9/17)

木の未来と可能性 ―素材・構法の発展と文化―(6):
都市木造の現在、建築基準法と木造の最新耐火技術
本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ/TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材活用にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する。連載第6回となる今回は、国内の都市木造建築物と、都市での木造を実現するためにクリアすべき建築基準法や耐火技術について採り上げる。(2021/9/10)

製品動向:
構造解析や流体解析の“ANSYS”シミュレーションツールをSB C&Sが国内で提供開始
SB C&Sは、ANSYS(アンシス)の構造解析や流体解析など、建築・土木向けにも活用が見込める各種シミュレーションソフトウェアの取り扱いを開始した。(2021/9/9)

NEC、建築土木業界向け「重機遠隔操縦サービス」を提供 
NECは、無線ネットワーク環境で重機をスムーズに遠隔操縦できるサービスを提供する。建設現場を想定した実証フィールドを我孫子事業場に新設し、サービスの検証や共創も進める。(2021/9/9)

CAEニュース:
構造解析ソフトウェアプラットフォーム企業を買収し、AECへの展開を強化
Altair Engineeringは、構造解析ソフトウェアプラットフォームを提供するS-FRAME Softwareを買収した。両社のソリューションが統合されることで、建築家やエンジニアはコード要件を順守しつつ、シミュレーションを活用した予測型の設計が可能になる。(2021/9/6)


サービス終了のお知らせ

この度「質問!ITmedia」は、誠に勝手ながら2020年9月30日(水)をもちまして、サービスを終了することといたしました。長きに渡るご愛顧に御礼申し上げます。これまでご利用いただいてまいりました皆様にはご不便をおかけいたしますが、ご理解のほどお願い申し上げます。≫「質問!ITmedia」サービス終了のお知らせ

にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。