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「住宅」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「住宅」に関する情報が集まったページです。

CEATEC 2019:
「オフグリッド型コネクテッド住宅」は2030年の新たなスマートホームになるか
Armの子会社であるトレジャーデータと、エムテド、日南の3社は2019年10月15日、「CEATEC 2019」内で会見を開き、「2030年の豊かな暮らし」を実現するオフグリッド型コネクテッド住宅「OUTPOST」を開発、提供するプロジェクトについて説明した。(2019/10/17)

蓄電・発電機器:
シャープが6.5kWhの住宅用蓄電池を新発売、停電時の利便性を強化
シャープが「CEATEC 2019」で、10月に発表した「住宅用クラウド蓄電池システム(JH-WBPB6150)」を披露。従来製品より蓄電容量を増やした他、停電時には住宅のどのエリアのコンセントでも電気を利用できるようにするなど、非常時を想定した機能を強化した。(2019/10/17)

CEATEC 2019:
“AIトイレ”で大便の状態を自動判定、LIXILが開発 「教師データは社員の便」 介護施設などの需要見込む
住宅設備機器を手掛けるLIXILが、便の形状や大きさを自動判定する“AIトイレ”のプロトタイプを「CEATEC 2019」で展示している。(2019/10/15)

エアコン室外機と同サイズ 東京ガスが世界最小の家庭用燃料電池
京セラと協業して製品化し、燃料電池ユニットをエアコン室外機と同等の大きさとしたことで、これまでスペースの問題で設置できなかった住宅やマンションなどでも利用できるようにした。(2019/10/11)

FacebookのザッカーバーグCEO、Libra関連公聴会の証人に
Facebookのデジタル通貨「Libra」プロジェクトに「待った」をかけた米下院住宅金融委員会が、ザッカーバーグCEOを公聴会に召喚した。(2019/10/10)

A-Style フォーラム:
木造住宅倒壊解析ソフト「wallstat」で、耐震等級の効果や制震性能を“見える化”
木造住宅の耐震性能を評価する場合、これまで、国内最大級の実験施設「実大三次元震動破壊実験施設(E−ディフェンス)」などの振動台で、実証試験を行わなければ、崩壊のメカニズムの分析が困難だった。そのため大規模な施設を使用する手間や多額の利用料により、多くの企業が、容易に検証に踏み切れなかった。この状況を2010年にリリースされたPC上で木造家屋の3Dモデルに地震のシミュレーションが行えるソフト「wallstat」が打破した。wallstatは現在、耐震等級の効き目や耐震性能などの“見える化”といった新たな活路を示している。(2019/10/8)

AI:
ミサワホーム、メンテナンス対応AI型チャットボット開発
ミサワホームは、住宅オーナーの問い合わせに自動でメンテナンス情報を提供するチャットボット「チャチャットサン」を開発した。メンテナンス対応目的のAI型チャットボットは業界初の試みとなる。(2019/10/8)

蓄電・発電機器:
京セラが「世界初」の新型リチウムイオン電池を量産化、卒FITユーザーを取り込めるか
京セラが粘土(クレイ)状の材料を用いて電極を形成する「クレイ型リチウムイオン蓄電池」の量産化を決定。高い安全性と長寿命、低コスト化が可能なのが特徴で、採用第1弾製品として住宅用蓄電システムを2020年に販売する計画だ。(2019/10/7)

組み込み開発ニュース:
京セラが世界初のクレイ型リチウムイオン電池、粘土状の電極材料が違いを生む
京セラは、「世界初」(同社)となるクレイ型リチウムイオン電池の開発に成功するとともに、採用製品の第1弾となる住宅用蓄電システム「Enerezza(エネレッツァ)」を2020年1月に少量限定発売すると発表した。クレイ型リチウムイオン電池は、粘土(クレイ)状の材料を用いて正極と負極を形成することから名付けられた。(2019/10/3)

スマートハウス:
低価格で軽量な宅配ボックス「COMBO-Light」、アンカー不要で接着施工に対応
国土交通省は2019年10月1日から次世代住宅ポイント制度をスタートする。同制度では、“家事負担軽減に資する設備”として、住宅用宅配ボックスが補助金の対象となる。これを受け、パナソニックは、同日から後付け用宅配ボックス「COMBO-Light」を全国のパナソニックショールームで展示を始めるとともに、受注を開始し拡販を図る。(2019/10/2)

リノベ:
住宅・インテリア情報共有サイト「fully」が写真投稿メディアとしてリニューアル
WAKUWAKUが提供する写真共有サイト 「fully」がリニューアルオープンした。登録ユーザーが住宅やインテリアに特化した写真を投稿・共有することで、理想の住まいを求める人の情報収集ツールとなるほか、設計・施工会社やデザイン会社とユーザーとのマッチングも期待できる。(2019/10/1)

太陽光:
パナソニックが変換効率96.5%の住宅用パワコン、さらに小型化で設置しやすく
パナソニックは住宅用パワーコンディショナの新製品を2019年11月21日に発売する。電力変換効率を96.5%に高めた他、さらに小型化を図り、施工性も高めた。(2019/9/30)

大手ハウスメーカーに対抗、2025年に1.4万棟目標:
市場を激変させる「住宅サブスクリプション」始動、“月額5万”で売れ筋の高性能住宅が販売可能に
地方の小さな工務店であっても、月額わずか5万円を支払うだけで、建材メーカーの技術の粋を集めた高性能住宅が、自社ブランドとして販売できる時代がやって来る。提供される住宅はパネル式で、デザインや住宅建材がパッケージ化されており、耐震性で等級3・断熱性でHEAT20 G2と高い性能を有する他、スマートキーなどのIoT機器や大工不足を解消する職人マッチングサービスなども用意されている。住宅の価格帯はおよそ1600万円で、年収400万円前後の層をターゲットに、2025年度には1万4000棟の販売をねらう。(2019/9/30)

太陽光:
日中の電力利用が無料の無償設置型太陽光、鈴与商事が新築住宅向けに
鈴与商事は、新築住宅を対象に太陽光発電システムを無償で設置し、日中に発電した電気も無料で利用できる「太陽光発電システム無償設置サービス」を静岡県・山梨県・愛知県内で開始した。(2019/9/24)

金の無心でしか実家に寄りつかない次男が、長男に住宅購入資金を渡したことを知って怒る「テレフォン人生相談」先週のハイライト
6000万円持っているが、お金でしか息子の気を引けない悲しい母親。(2019/9/23)

ZEH:
ZEH累積棟数で世界No.1、“植栽もスゴイ”【積水ハウス】が考える住宅の「環境戦略」
積水ハウスは、2050年の脱炭素を目指し、住宅分野で独自の環境戦略に取り組んでいる。主力となるゼロエネルギー住宅は、2018年度ベースで新築に占めるZEH比率は79%と国内で最多。その基本理念には、単純に省エネの実現だけでなく、顧客のことを考えた住みやすさやデザイン性も考慮し、事業戦略と一体で進め、一時的では無い持続可能性を持った取り組みとすることが掲げられている。(2019/9/13)

太陽光:
関西電力も卒FIT向け「仮想預かり」プラン、蓄電池なしで余剰電力を有効活用
関西電力が卒FITを迎える住宅用太陽光発電ユーザー向けに、同社が余剰電力を同社が仮想的に預かったとみなす仮想預かりプラン「貯めトクサービス」の申し込み受付を開始。蓄電池などを設置せずに余剰電力を有効活用できるプランだ。(2019/9/13)

不動産テックカンファレンス2019:
不動産大手2社が語るスタートアップとの“共創”方法、三井不動産と東急住宅リース
東急住宅リースと三井不動産は、不動産マッチアプリや業務支援系ソフトなどの不動産テックを開発するITベンダーとの業務連携や共同開発などの共創を推進している。今後さらに、その勢いを加速していく方針だ。(2019/9/11)

圧入工法:
“マンハッタン”の住宅街で技研の圧入工法が初採用
技研製作所が製造・販売する杭圧入引抜機「サイレントパイラー」による圧入工法が米ニューヨーク・マンハッタンの住宅街で初採用され、2019年8月17日に圧入工事が完了した。工事中に無振動かつ無騒音で、コストダウンと工期短縮が可能なことが導入の決め手となった。(2019/9/2)

産業動向:
住宅メーカーが不振、建設業4業種の第3四半期決算から見る市況概要
ヒューマンタッチ総研は、建設業主要各社の2020年3月期第1四半期決算のまとめをリリースした。プラント・エンジニアリング業を除く5業種が増収増益で、全体としてはおおむね好調な結果だった一方で、住宅建設業は6社が減益になるなど厳しい決算となった。(2019/9/2)

電力供給サービス:
余剰電力を仮想的に“預かる”プランも、中国電力が卒FIT太陽光向けに新サービス
中国電力が卒FITを迎える住宅太陽光発電ユーザー向けの新プランを公表。余剰電力を仮想的に預かり、蓄電池を設置した場合と同様に自宅の使用電力に充当したとみなすプランや、提携崎企業への環境価値の提供によりポイントを得られる独自のプランなどを用意した。(2019/8/29)

空気質・水質の新たな体験価値提案スペース「Reboot Space」:
売り上げ目標3000億円を推進する体験スペースを開設、空気質・水質を再定義し新たな価値創出
パナソニック エコシステムズは、オフィスやホテル、店舗、病院、商業施設といった非住宅向け事業を加速させている。(2019/8/21)

NPSが飛躍的に上昇
住宅ローン会社は「クラウドUC」で働き方をどう変えたか? 選定の理由は
住宅ローン会社American Pacific Mortgageは、遠隔地で働く従業員をサポートするFuzeのクラウドUCツールを導入した。働き方をより柔軟にして、コストを減らすことが目的だ。(2019/8/20)

住信SBIネット銀行、“個人を識別できない顧客データ”を住宅機構から取得 AIのローン審査に活用へ
住信SBIネット銀行が、住宅金融支援機構から「非識別加工情報」の提供を受ける。住宅ローンの審査業務を行うAIにデータを学習させ、審査精度を高める狙い。(2019/8/15)

太陽光:
蓄電池を使わず太陽光の電力を“預けて”活用、東電が卒FIT向け新プラン
東京電力エナジーパートナーが卒FITを迎える住宅太陽光発電ユーザー向けの新サービス「再エネおあずかりプラン」の詳細を公表。蓄電池を設置せずに太陽光発電の余剰電力を活用でき、電気代を節約できるというユニークなアイデアのサービスだ。(2019/8/7)

産業動向:
長谷工は5年で約3割の従業員増、労働生産性は戸田建設がトップ
ヒューマンタッチ総研は、建設関連6業種別の主要上場企業10社の従業員数および1人当たり売上高の推移をまとめた。従業員数は6業種全てで大幅に増加した他、管工事業、住宅建設業、電気設備工事業、ゼネコンの4業種で1人当たりの売上高が増えたと判明した。(2019/8/7)

導入事例:
戸建住宅の電気/ガス/水道の共同自動検針を実用導入
積水ハウスは、電力スマートメーターの通信技術を活用した戸建住宅の電気/ガス/水道の共同自動検針を2019年10月に実用導入する。(2019/8/6)

太陽光:
東京電力がGoogleの太陽光発電の試算サービスを日本展開、住所入力だけで経済性を確認
東京電力ベンチャーズは米Googleが提供している住宅向け太陽光発電の導入試算サービスの“日本版”を発表。住宅の住所を入力するだけで、無料で導入可能なシステム容量や経済性を瞬時に試算できるのが特徴だ。(2019/8/6)

太陽光:
初期費用ゼロの住宅太陽光サービス、京セラ関電エナジーが提供開始へ
京セラと関西電力が出資する京セラ関電エナジー合同会社が、初期費用ゼロで太陽光発電を導入できるのが特徴のプラン「ちゃんとGood!サービス」を発表。関東および中部エリアで申し込み受付を開始した。(2019/8/2)

太陽光:
太陽光パネル検査の「ソラメンテ」、小型設備向けの低価格モデル新登場
アイテスが住宅・小規模太陽光発電設備に向けたソーラーパネル測定器「eソラメンテ」を開発。住宅・小規模発電設備向けに機能を絞り、従来製品より価格をおさえたのが特徴だ。(2019/7/25)

30年無償保証に合わせて全国で順次展開:
ドローンやロボットを使った“積水ハウス”の住宅点検サービス、54%の省力化で人手不足・高齢化を解消
積水ハウスは、ロボットやドローンを活用した戸建て住宅の点検システム「スマートインスペクション」を、2019年8月1日から全国29事業所のカスタマーセンターで順次スタートさせる。複数の先進機器を組み合わせ、遠隔で診断する点検システムは住宅業界で初だという。(2019/7/24)

産業動向:
2030年度の新設住宅着工戸数は減少、リフォーム市場は横ばいが続く
野村総研が、2019〜2030年度の新設住宅着工戸数とリフォーム市場規模の予測を発表。新設住宅着工戸数は63万戸に減少、リフォーム市場は6兆〜7兆円台で横ばいが続く。(2019/7/11)

VR:
VR住宅展示場がハウスメーカーの営業ツールに、スマホで内覧を実現
日本ユニシスは、自社が運営するバーチャル住宅展示場「MY HOME MARKET」の仕組みを、ヘーベルハウスを展開する旭化成ホームズが営業ツールとして採用し、既に運用していると発表した。(2019/7/8)

太陽光:
東京ガスも卒FIT太陽光を買い取り、最大で東電より2円高く
東京ガスが卒FITを迎える住宅太陽光発電ユーザーに向けた余剰電力買取サービスの価格を発表。最大の買取単価を10.5円/kWhに設定した。(2019/7/5)

産業動向:
WTC、設計士とビルダーをつなぐ住宅キット販売プラットフォーム
ワールドハウジングクラブは、設計士とビルダーをつなぐ住宅キット販売プラットフォーム「HOME i LAND」を2019年10月に始動。HOME i LAND出店権などが獲得できる建築設計コンペを開催する。(2019/7/4)

電力供給サービス:
卒FIT太陽光を最大16円で買い取り、パナソニックとNTTスマイルが共同サービス
パナソニックが住宅向け蓄電池の新製品を発表。5種類の蓄電池ユニットを組み合わせ可能で、後付けでの増設にも対応した。さらにNTTスマイルエナジーと共同で、卒FIT向けの余剰電力買取サービスも展開する。(2019/7/3)

太陽光:
東京電力が卒FIT太陽光の買取価格を公表、電気の「預かり」プランも
東京電力エナジーパートナーが卒FITを迎える住宅太陽光発電の買取単価を発表した。(2019/7/2)

CIM:
“3次元地盤モデル”を活用したアットホームの戸建て向け地盤情報サービス
アットホームと応用地質は、地盤情報を分かりやすく可視化するサービス「地盤情報レポート」を共同開発した。戸建て住宅の新築や建て替えの際に、これまでノウハウやツールが無かった沈下・液状化のリスクや補強工法などの地盤情報を購入希望者に提供し、安心・安全な不動産の取引きに役立てる。(2019/7/2)

スマートオフィス:
三井不動産、ウェットラボ一体化した「賃貸ラボ&オフィス」事業開始
三井不動産は、オフィスビル、住宅、商業施設などに続く新しいアセットクラスの不動産事業として、ライフサイエンス領域のイノベーション創出支援事業「賃貸ラボ&オフィス」事業を開始する。「三井のラボ&オフィス」と称する同事業では、ライフサイエンス領域に求められるハードとソフトを一体的に提供。ライフサイエンス領域の研究開発環境の向上とイノベーション創出を目指す。(2019/7/1)

建築TECHカンファレンスVol.1:
Web集客と協力業者の確保が可能に、内装業者向けITサービス?
TRUSTは、「建築TECHカンファレンスVol.1」を開催。第1部では、内装業向け業務効率化システムや中古住宅の仲介とリノベーションとを組み合わせた新規事業、住宅管理アプリが紹介された。(2019/6/28)

リノベ:
ビンテージマンションをハイブリッド型にリノベ、野村不動産
野村不動産がハイブリッド型分譲マンション「プラウド上原フォレスト」の棟内専攻ルームを公開。築年数の経過したマンションにおける長期優良住宅認定の取得や65年の残存耐用年数証明など、「価値ある物は長く遺す」を追求した意欲的な物件として注目を集めそうだ。(2019/6/28)

IT業務部の挑戦!:
積水ハウスの全工程“一気通貫”CADプラットフォーム、業務別200以上のアプリを開発
積水ハウスは、住宅業界におけるITを活用した働き方の改革の取り組みを進めている。その象徴である2010年からプロジェクトがスタートした「邸情報プロジェクト」は、総額89億円を投じ、社内でこれまでバラバラに運用されていたCADシステムを一元化するだけでなく、開発から、設計、生産、施工、引き渡し、アフターケアまで全工程一気通貫の全社最適化を実現した。この成果として、年間87億円もの継続したコストダウンが達成されたという。(2019/6/26)

CAD:
意匠設計時に耐震等級を検討できる新機能、福井コンの住宅建築CADがアップデート
建築CGパースやプレゼン機能をはじめ、意匠から、構造、申請、積算までの住宅・建築設計を支援する3D-CADソフト「ARCHITREND ZERO」がバージョンアップした。Ver.6では、近年関心の高い住宅の耐震性に関する新機能を追加し、意匠検討段階で、耐震基準を満たす無理のない間取りを考案でき、手戻り削減につながる。(2019/6/25)

自然エネルギー:
ならコープでんき、卒FIT太陽光を最大12円/kWhで買い取り
ならコープでんきが奈良県内の家庭を対象に、卒FITを迎える住宅太陽光発電の電力について、最大で税込み12円/kWh(税込)で買い取ると発表した。(2019/6/24)

Facebookの暗号通貨「Libra」に米下院が「待った」
Facebookが2020年に提供を開始すると発表した暗号通貨「Libra」について、米下院住宅金融委員会のマキシン・ウォーターズ議長が計画停止を求めた。暗号通貨市場はまだ、明確な規制の枠組みを欠いているため、議会と当局の検討が必要だとしている。(2019/6/19)

Google、ベイエリアの住宅問題対策に10億ドル出資
Googleが、同社の従業員が多数在住するサンフランシスコ、ベイエリアの住宅問題改善のために、10億ドルを投じると発表した。現在事務所や商業施設になっている自社の土地の一部を住宅用に再利用するなどで2万件の新住宅を創出する計画。(2019/6/19)

非住宅・建築フェア2019:
見込み客へのイベント告知や施主の要望管理をサポートするクラウドサービス
エフ・ディー・シーは、非住宅・建築フェア2019で、戸建て住宅購入希望者へのDM作業や施主の要望管理をサポートするクラウドサービス「plantable」を披露した。(2019/6/14)

太陽光:
卒FIT後の自家消費をサポート、NTTスマイルが「ちくでんエコめがね」を発表
NTTスマイルエナジーが住宅太陽光発電の卒FITに向けた新サービス「ちくでんエコめがね」を発表。住宅オーナーはスマートフォンやタブレットから、太陽光の発電量、蓄電池への充放電量、売電量と家庭内電力消費量データを基に、太陽光発電の自家利用状況を確認することができる。(2019/6/13)

プロジェクト:
戸建て性能向上リノベーションで築36年が新築性能を上回る
YKK APが、福岡の健康住宅とのコラボレーションにより、戸建て性能向上リノベーション物件「福岡 橋本の家」を完工。断熱と耐震の面で新築物件の性能を上回る。(2019/6/13)

太陽光:
卒FIT太陽光の買い取りメニューを追加、旭化成ホームズの「ヘーベル電気」
旭化成ホームズが同社の顧客向けに提供している電力供給サービス「ヘーベル電気」に、卒FIT太陽光の買い取りメニューを追加。買取価格は全国一律10円/kWhで、蓄電池を設置する住宅にはよりプレミアムな価格を用意した。(2019/6/7)



2013年のα7発売から5年経ち、キヤノン、ニコン、パナソニック、シグマがフルサイズミラーレスを相次いで発表した。デジタルだからこそのミラーレス方式は、技術改良を積み重ねて一眼レフ方式に劣っていた点を克服してきており、高級カメラとしても勢いは明らかだ。

言葉としてもはや真新しいものではないが、半導体、デバイス、ネットワーク等のインフラが成熟し、過去の夢想であったクラウドのコンセプトが真に現実化する段階に来ている。
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これからの世の中を大きく変えるであろうテクノロジーのひとつが自動運転だろう。現状のトップランナーにはIT企業が目立ち、自動車市場/交通・輸送サービス市場を中心に激変は避けられない。日本の産業構造にも大きな影響を持つ、まさに破壊的イノベーションとなりそうだ。