「実務情報が共有できない」悩み、「社内SNS」が救世主となるか？

NTTレゾナントと三菱総合研究所による企業内コミュニケーションに関する調査によると、社内の実務的な情報を共有できていないと考える人が多いことが分かった。この問題の解決策として「社内SNS」が注目を浴びている。

[吉田有子，ITmedia]

　NTTレゾナントと三菱総合研究所は、企業内コミュニケーションに関する調査結果を10月11日に発表した。7割以上の社員が社内の実務的な情報を共有できていないと考えており、この問題の解決策として「社内SNS」が注目を浴びていることが分かった。

　回答者のうち約半数の45.9％が、社内でのコミュニケーションは十分または大体取れていると回答しているが、社内における業務上の知識やノウハウなどの実務的な情報については、74.2％が有効に共有できていないと指摘した。

　コミュニケーション不足を感じる点については「部署を超えた社員間でのコミュニケーション」（65.3％）が最も多く、ついで「経営層と一般社員との間のコミュニケーション」（63.8％）が挙がった。普段一緒に働く部署以外の人とのコミュニケーションが欠けていると考える人が多いことが分かる。

　これらの課題を解決するものとして注目を浴びているのが「社内SNS」だ。実際に利用していると回答したのは3.1％とまだ少ないが「使いたいと思っている」と考える回答者は25.0％。

　社内SNSを現在使っている、または今後使いたいという回答者による活用目的として最も多かったのは「業務知識やノウハウの習得」（68.3％）。

　社内SNSをすでに導入した企業では、導入後の効果として「個人自らが情報発信を積極的に行うようになった」「欲しい情報が容易に見つけることができるようになった」「コミュニティを通じて社内での連帯感が生まれた」「わからないことを誰に聞けばよいのかすぐにわかるようになった」などの評価を得ている。

　同社は「今後、提供事業者側が社内SNSの有効性に関する評価と認知を高めていくことにより、利用拡大が進む」と予想している。

　また、そのほかのITを活用したコミュニケーションツールについては、電子メール（76.7％）が最も活用されており、イントラネット（49.0％）やグループウェア（34.8％）についても普及率が高い。

　この調査は、ポータルサイトgoo内の「gooリサーチ」を使い、企業に勤務する「gooリサーチビジネス・モニター」を対象にして8月4日〜8月6日に行われた非公開型のインターネットアンケート。有効回答者数は2133人だった。