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» 2019年01月09日 14時10分 公開

積極的に取り組んでいる企業は14%:7割が「ダイバーシティ」の意味を知らない エン・ジャパン調査

転職支援のエン・ジャパンが行った調査によると、7割がダイバーシティの意味を知らなかった。意味を説明すると95%が重要だと回答したが、積極的に取り組んでいる企業は14%。その内容も、女性の採用・活躍支援が多かった。

[ITmedia]

 女性やシニア、外国人、障害者、LGBTなど、多様な人材を積極的に活用しようという考え方を指す「ダイバーシティ」。しかし、転職支援サービスのエン・ジャパンが行った調査によると、7割がダイバーシティを知らないと答えた。

 一方で、ダイバーシティの考え方を説明した上で、大事かどうかを尋ねたところ95%が大事だと答えた。理由として、「多様な視点を商品・サービス開発に生かすため」(57%)のほか、「優秀な人材の確保のため」(47%)などが挙がった。

 大事だと考える人は多いが、職場での取り組みは限定的だ。「積極的に取り組んでいる」のは14%に留まり、その内容は「女性の採用・活躍支援」が最も多く51%、次いで「障害者の採用・活躍支援」が21%、「外国人の採用・活躍支援」が17%と続いた。

 ダイバーシティ促進のために必要なことを聞いたところ、「ダイバーシティを受け入れる採用の促進」が57%と高く、次いで「トップのコミットメント」が47%、「ダバーシティを生かす公正な評価制度の充実」が39%と続いた。

 ダイバーシティについては、「多様な視点により、企業のサービス・製品開発に良い影響が出ると思う(34歳女性)」という意見がある一方、「以前にLGBTの方を受け入れたが、同僚の理解は得られても、顧客の理解を得られないケースがあり、働く本人が大変そうだった」(39歳女性)や、「良い影響も多い半面、管理面や評価面でのトラブルは起こりそう。いきなりダイバーシティを推し進めるのではなく、中長期的な目線で慣れていったほうがいいと思う(40歳男性)」といった慎重なコメントも見られた。

 本調査は、2018年11月29日から12月26日にかけて、「エン転職」の利用者1万2189人にインターネット上で行われた。

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