コンプライアンスのための電子メールアーカイブソフトとして知られるVeritas Enterprise Vault。だが、その導入した効果はそれだけはない、とベリタスはアピールする。
個人情報保護法の施行など、日本でも企業に対する規制が強化されつつある。これに伴い、電子メールのアーカイブに関するソリューションも注目を浴びてきている。
Veritas Softwareが昨年買収したKVault Software(KVS)製品は現在、「Veritas Enterprise Vault」として販売されている。ガートナーのMagic Quadrantでリーダー・ビジョナリストにマッピングされている唯一の電子メールアーカイブソフトだ。
同製品は、Exchangeサーバのインフォメーションストアからデータをアーカイブする機能を持つ。アーカイブされたデータの改ざんをソフトウェア的に防止する機能を備え、高速な検索で定評のあるAltaVistaの検索エンジンで、監査のために必要なメールを高速に取り出せる。これら機能のため、米国では主にコンプライアンス(法令順守)用途で活用される。日本でもこの用途での引き合いが増えてきたという。
だが、ベリタスソフトウェアのプロダクトマーケティング部の雨宮吉秀氏は、Enterprise Vaultを導入した効用はこれだけはない、とアピールする。メールデータのアーカイビングを行うことで、Exchangeサーバのストレージ利用の最適化を図れる効果もあるからだ。ExchangeサーバのIndoxにある古いデータをコストの低いSATAなどのディスクに移行させれば、インフォメーションストアのサイズを削減できるし、パフォーマンス向上につながる。いわば、電子メールデータの情報ライフサイクル管理(ILM)が可能になる。
また、クライアントのローカルにPSTファイルとして保存されたデータに関しても、複数の同一メールは1つとして格納されるので、重複によるディスク容量の無駄も防げる。そのほか、Enterprise Vaultにデータを移行しておくことで、Exchangeのアップグレードにかかる時間を削減するといった使い方もできるという。
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