日立システムアンドサービスの不正接続検出システム、PC以外の機器にも対応

日立システムアンドサービスは、企業ネットワークを監視し、登録されていない不正なPCや機器を検知する「オープンネット・ガード Ver3.0」の販売を開始する。

[ITmedia]

　日立システムアンドサービスは4月13日より、企業ネットワークを監視し、登録されていない不正なPCや機器が接続されていないかどうかを検知するシステム「オープンネット・ガード Ver3.0」の販売を開始する。

　オープンネット・ガードは、DHCPサーバ機能とMACアドレスを用いてPCを認証し、社外からの不正なPCの持込みを防止するソフトウェア。これまでのバージョンでは、Pingコマンドを用いて不正接続された機器を検出していたが、新バージョンではルータから情報を収集する方式を採用した。これにより、Pingに応答しない、PC以外の機器についても不正接続を判断できるという。

　また、ジュニパーネットワークスのセキュリティアプライアンス「NetScreenシリーズ」と連携し、不正機器の通信を自動的に遮断できる設定が追加された。これにより、不正接続の検知から通信の遮断までを効率的に行える。

　さらに、ルータなどのネットワーク機器から情報を取得し、オープンネット・ガードに登録されていないMACアドレスを追加登録する機能が追加され、正規の機器の登録作業を容易に行えるようになった。

　オープンネット・ガード Ver3.0の価格は、200クライアントライセンスの場合でスタンダード版が92万4000円から、エンタープライズ版が130万2000円から。日立システムアンドサービスでは、企業のITインフラ全般の管理強化、ひいては日本版SOX法への対応上求められるIT統制の支援ツールとして販売していく。