ウォッチガード、中堅企業向けUTMソリューションを発売

ウォッチガードは、中堅企業向けのUTMアプライアンスの新製品となる「e-Series」シリーズを発売した。

[ITmedia]

　ウォッチガード・テクノロジージャパンは11月27日、中小企業向けUTM（統合脅威管理）アプライアンスの新シリーズとなる「e-Series UTMプラットフォーム」を発売した。

　同社では、ファイアウォールやVPN、コンテンツフィルタリングといったセキュリティ機能を提供するUTMアプライアンス「Firebox」を展開している。上位シリーズとなるe-Seriesは、HTTPトラフィックのアンチウイルススキャンが行える最新版の専用OS「Fireware Pro 8.3」をサポートする。Webサーバやクライアントでのアンチウイルススキャンが可能になり、中堅企業向けのゼロデイ保護が強化されるという。

　同社のハイエンド製品の「Firebox X Peak」では、ギガビットイーサネットインタフェースを8ポート搭載するほか、ファイアウォールで最大2.0Gbps、VPNで最大600Mbpsのスループットを実現する。OSは、Fireware Proが標準搭載される。

　また、主力モデル「Firebox X Core」は、ギガビットイーサネットインタフェースを4ポートまたは8ポート搭載し、小規模な職場や支社などのVPN、モバイルユーザーがVPN接続するセントラルサイトといった要求の厳しいLANインフラを持つ中規模の組織で利用できる。OSは「Fireware」が標準搭載されるが、有償のライセンス・キーにより、Fireware Proへアップグレードできる。

　新製品は同社の認定代理店から提供され、参考価格はPeakのローエンドモデル「Firebox X5500e」が203万2000円（税別、ハードウェア本体のみ）、Coreのローエンドモデル「Firebox X550e」が58万2000円（同）。Firebox X CoreのOSのアップグレード　価格は、Firebox X550eの場合で7万7000円（税別）となる。

　今後1年間で2000台の販売を目指す。EUのRoHS指令ならびにWEEE指令の要件も満たしているという。