好むと好まざるとにかかわらず職場環境をWeb2.0化すべき時代：IT Minute

Enterprise 2.0 Conferenceの基調講演では、WikiやマッシュアップなどのWebベーステクノロジーを業務環境に持ち込まざるを得ない時代がやがて到来するはずであり、ITマネジャーは今から準備をしておく必要があるということであった。

[Lisa-Hoover，Open Tech Press]

　ボストンで先日開催されたEnterprise 2.0 Conferenceの基調講演で語られていたのは、現在普及が進みつつあるWikiやマッシュアップなどのWebベーステクノロジーを業務環境に持ち込まざるを得ない時代がやがて到来するはずであり、ITマネジャーは今から準備をしておく必要があるということであった。つまり新世代の従業員にとってはこうしたツールを自宅で使うことが当たり前になっているので、勤務時間内であってもこれらのサービスにアクセスできて当然と主張してくるようになる、というのである。

　SAP のジェネラルマネジャーを務めるデニス・モーレ氏が、今からITマネジャーが予期しておくべきこととして語っているのは、こうしたソーシャルテクノロジーの普及に追随する形で、それを使いこなす従業員は少数派ではなく多数派の位置を占めるようになるであろう、ということである。同氏がそれを示す資料として引用しているのがIDCによる最新の調査報告であり、そこには従業員がブログを使っている企業は45％を占め、従業員がWikiを使っている企業も35％に達していることが示されている。

　ほかの演者の1人である、Cisco Systemsの上級副社長を務めるマーティン・デ・ビアー氏も、これと同様の発言をしている。同氏の主張は、職場でのWeb2.0サイトやサービスへのアクセスを認めない場合、そうした企業は将来的に優秀な人材を失うことを覚悟しなければならないというものだ。同氏が指摘しているのは、これから大学を卒業して就職しようとしている世代にとってブログやソーシャルネットワークなどのWeb2.0サイトは、ごく日常的に使用するツールと化しているという点である。つまり現役世代の従業員が抱いている、就業時間中に個人的な電子メールへのアクセスを行えて当然という感覚が、こうした若い世代にとっては、いつでもWeb2.0ツールにアクセスできて当然という感覚になってくるのだ。

　モーレ氏が指摘しているのは、コンピュータやインターネットへのアクセスが一般化したことでこうした問題がさらに複雑化しており、期待されるレベルがより一段と高まったという点である。このようなモーレ氏の主張は、『Information Week』において次のような形で引用されている。「今から10から20年くらい前、職場に対して自宅と同等のコンピューティング環境を要求することは一般的な行為ではありませんでした。ところが新たな世代は、自宅で最新鋭のコンピュータテクノロジーを日常的に利用しています。……そして人間とは、自分の親しんだテクノロジーを仕事でも使用したがるものです。日常生活で最新のテクノロジーを満喫している人々は、会社側のITインフラの整備を待つということはしてくれません」

　こうしたメッセージをITマネジャーや経営者サイドに送っているのは、ビジネスコンサルタントたちも同様である。例えばCollaboration Success Advisorsの主任アドバイザを務めるマイケル・サンプソン氏は、職場環境のWeb2.0サービス化に関しては新世代の従業員が大きな影響力を及ぼしているとITManagersJournal.comに語っている。「30から35歳以下の世代にとって、こうした機能は日常的に使用しているものであり、職場環境でも同等なものが提供されて当然と思っていますから、時代遅れのITシステムに関しては率直な意見を突きつけてくるでしょう。現代社会においては、いわゆるITの大衆化によって、職場よりも自宅の方が最新鋭のITデバイスがそろっているという現象がむしろ一般化しているのです」

　専門家が注意しているのは、仮に職場において、Wiki、ブログ、ソーシャルサイトの利用を禁じても、それは隠れてアクセスする人間を増やすだけということである。つまり、こうしたサービスに社内から安全にアクセスできる環境をITマネジャー側から整備しておかない限り、正規のファイアウォールを回避してアクセスする従業員が出てきて、結果的に社内のネットワークインフラストラクチャを危険に曝すことになるのだ。

　それでは会社側は、何故これらの新規テクノロジーの職場での使用を認めたがらないのであろうか？　そうした点については、ビジネスプロセス管理コンサルタント業務を開業しているサンディ・ケンスレイ氏がIT Business Edge上で最近提示した見解があり、そこでは既存の企業文化としてのコミュニケーション態勢が無秩序化することを恐れているのが1つの大きな要因とされている。そして企業側がこうしたテクノロジーの正式採用に踏み切る際は、ドキュメントの共有化というメリットを評価してWikiから始めるのが一般的だとのことだ。実際、Web2.0の試用をWikiから始めることは、こうした形態のコミュニケーションを会社側である程度は管理できることを意味し、従業員側としても新世代のツールを業務に取り込むことができる。

　サンプソン氏は、こうした新世代テクノロジーをIT部門がこれから導入しようとする場合、次の2点を検討する必要があるとしている。「これらのツールが具体的にどのようなものであるかを調べることと、（その後）導入準備に向けたグループやチームを社内に組織して、既存のツールに対してどのような異なる結果が得られるかを実地に調査することです」

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