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» 2009年03月16日 11時57分 公開

製品化を検討:富士通研、ユーザーごとに対策を変えるメール誤送信防止技術を開発

富士通研究所は、ユーザーの行動履歴に応じてメール誤送信を防ぐ技術を開発した。

[ITmedia]

 富士通研究所は、ユーザーの行動履歴に応じて電子メールの誤送信を防止するセキュリティ技術を発表した。対策内容を柔軟に変更させることで、画一的な方法よりも抑止効果が高まるという。

 開発した技術は、ユーザーの行動履歴に応じた動作を設定できるメールフィルタリングと、パターン解析によってメッセージ内容を監視する2つの技術を組み合わせて実現した。

 メールフィルタリングでは、ユーザーやグループ単位で管理者が送信ルールを設定でき、危険性の高いメールに対する送信の許可・不許可、注意条件などXMLファイルとしてRSS配信できる。メーリングリストや個人などのアドレスへ送信する場合は、ユーザーに赤色などの警告色とメッセージで再確認通知を行うように促し、確認操作をしなければ送信できないようにすることもできる。

 ユーザーの行動履歴を統計分析し、安全な操作を行っているユーザーには一定期間だけ再確認を促さないといった設定や、長期間送信していないアドレスへ送信する場合に警告を強めるといった運用ができる。

 メッセージ監視では、テキスト検索技術を応用して機密文書に含まれる重要情報の配置場所や表現を抽出し、シグネチャを作成する。メール本文にシグネチャに類似する情報が見つかると、ユーザーへ再確認などを促すことができる。返信や転送などで重要情報の配置場所が変わっても検出できる。

 新技術は、個々の対策となっていたメールの送信確認やポリシー監視、コンテンツマッチングにおける運用上の問題点を改善するものになるという。

 同社は、送信確認がユーザーの慣れによって警告効果が低くなると指摘。ポリシーベースやコンテンツベースの監視対策をユーザーへ画一的に適用する場合、管理者の負荷が高まるだけでなく、ユーザーの利便性を損なうなどの問題があるとしている。

 既に富士通グループ内部で試験運用を行っており、製品化を計画。単体商品や既存のセキュリティ商品と組み合わせたサービスなど予定する。

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