「deep research」は“ニュースメディア離れ”を引き起こすか？　生成AIが変えるニュース読者の生活（2/3 ページ）

公開 2025年03月03日 12時01分

[ITmedia]

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　OpenAIはプレスリリースの中で「このパートナーシップにより、ChatGPTの週3億人のグローバルユーザーは、Guardianの信頼できる報道に直接アクセスし、拡張サマリーを受け取ることができるようになります」とユーザー向けのメリットを説明する。

　一方「これはGuardianのリーチを広げ、そのジャーナリズムを世界中の関心のあるオーディエンスにつなげることを目的としています」と、Guardian紙側にもメリットがあるパートナーシップであることを強調している。

　またOpen AIからは、ChatGPTの企業向けバージョンである「ChatGPT Enterprise」がGuardianに提供され、同社内での情報分析やコンテンツ制作に役立てられるそうだ。

　従来のメディアにおけるニュース消費は、不特定多数の人々に向けた記事を読む、あるいはニュース番組を見るなど、一方通行的なものが多かった。しかし生成AIやAIエージェントを通じたニュース消費は、冒頭で示したように、インタラクティブでカスタマイズされたものになる。

　消費者は自分の知りたい情報をコンパクトな形で得て、そこからフォローアップの質問をしたり、詳細や背景に関する追加情報を要求したり、先ほどのように肯定的意見・否定的意見を調べることができる。

　あるメディア専門家は、こうしたニュースの未来について「AIを核とし、会話型、音声型、双方向型、応答型、そして深くパーソナルな、有意義なヒューマン・コミュニケーションそのものとなる」と予想。「25年には、私たちはニュースを読むだけでなく、ニュースに話しかけ、ニュースも応答するようになるだろう」との見解を示している。

　しかし、そうして得られるニュースの品質が低ければ、いくらそれを運んでくれる媒体の側が魅力的になったとしても、ユーザーへの価値は半減してしまう。そうした中で発表されたのが、今回のOpenAIとGuardian紙のコンテンツ面における提携というわけだ。

　24年に行われた調査によると、生成AIチャットbotを通じたニュース消費はまだ初期段階にあるものの、今後の成長が期待できることが判明している。この調査では、米国在住のユーザーによるChatGPTの使用状況を分析しているのだが、その中でニュース関連のクエリは、ユーザーメッセージ全体のわずか1.9％のみだったそうだ。

　しかしニュースのためにChatGPTを使用する人は、コンテンツに積極的に関与する傾向が見られ、ニュースの見出しをリクエストするだけでなく、AIにニュース記事の要約、翻訳、分析を依頼し、AIを「単にニュースを読むためだけではなく、個々のニーズを満たす方法でニュースを処理、解釈、パーソナライズする」ツールとして扱っているという。

　また「特定のローカルイベントに関する情報や信頼できるソースからの情報を求める」「ニュースソースの信頼性を評価し、メディアの偏りを理解するために大規模言語モデル（LLM）に助けを求める」といった使い方も確認されたそうだ。

　そうしたユーザーにとって、Guardian紙から信頼できる情報が直接得られるというのは、歓迎すべき取り組みといえるだろう。さらに前述の通り、25年に入って、情報収集を自律的に行ってくれるエージェント機能もChatGPTに追加された。冒頭で紹介したような、新しいニュース消費の在り方に、さらに大きく近づいたわけだ。