小林啓倫

「ウェアラブルAI」と呼ばれる“身に着けるAI”が続々登場している。持ち運びできるデバイスとして「ポスト・スマートフォンの座を狙えるデバイス」との呼び声もある。一体どのような製品が登場しているのか。

いまやChatGPTや生成AIという単語をニュースで見かけない日はない、と言っても過言ではない。そうなると気になるのが、「ChatGPTの次にくるのは何か」という点だ。その候補として有力視されているものの一つが「AIエージェント」である。

人気アニメシリーズ「プリキュア」の公式イラストを巡り、一部のユーザーから「生成AIを使って作成したのではないか」との声が上がる騒動が起きた。生成AIの利用自体に向けられる激しい嫌悪感「生成AIキャンセルカルチャー」について考察する。

会社はChatGPTを禁止しているが、自分のスマートフォンからChatGPT（しかも有料契約している高性能版）にアクセスして、使ってしまえば良いではないか――。生成AIのビジネス活用が進む中でBYODならぬ「BYOAI」という発想が生まれつつある。

2023年12月9日、EUの「AI法案」について、暫定的な政治合意に達したことを発表した。この規制が施行された場合の影響について、さまざまな角度から分析が行われており、AIガバナンスを実施する際にかかるコストの計算も進んでいる。

EUの閣僚理事会と欧州議会は、AI法案の暫定的な政治合意に達したと発表した。AIリスクの管理が容易になると期待される一方、こうしたガバナンス方法の提案は「本当に社会にとってプラスになっているのか」と疑問を投げかけるリポートが注目を集めている。

米Metaは「レスポンシブルAI」（責任あるAI）チームの再編を発表した。AIの開発や運用、利用が倫理的に行われているか運用していくチームに当たるが、なぜMetaはその再編を行うに至ったのだろうか。

企業がAIを利活用する際、どのような原理原則に従うべきか。世の中でいくつかの共通認識が生まれようとしているが、その一つが「AI利用の公表」だ。米国では、市長がAIによるフェイク音声を利用し、それを明示しなかったことが物議を醸した。

世界銀行は、貧困層向けの現金給付プログラムの受給者を自動的に選別するアルゴリズムを開発した。しかし、アルゴリズムに不備があり、本来受け取れる人たちも選ばれない事態に。AIの暴走を防ぐためにも重要なのが「透明性」の確保だ。

生成AIの普及により、自らのビジネスにおいても、この新しい技術を活用しようとする企業が増えている。それらの企業はどのようなガイドラインやルールを制定するべきか。大手通信社の米AP通信の例を見てみよう。

三重県津市で4歳の女児が親から暴行され、死亡した。この事件に関わった児童相談所では、人手不足を理由にAIを活用したシステムを導入。この件では、一時保護率39％と判断したため児童の保護が見送られていた。AIガバナンスの観点から、改善点を考える。

AIによって人生を狂わされた人たちがいる。オランダ政府は、児童手当の不正受給検知にAIを活用したが、3万人超もの人たちを誤検知し、自殺者まで出した。「AIの神格化」することで起こり得るリスクについて考える。

2023年となったいま、「オンプレ回帰」「脱クラウド」のトレンドはどうなっているのだろうか。最新の動向を追う。

日本企業でも、チャットAI「ChatGPT」の活用や導入検討が始まりつつある。一方、生成AIの出力結果によっては、第三者の著作権を侵害してしまうリスクも付きまわる。中でも懸念されるのは「学習した著作物に近い形で、コンテンツを生成する」というものだ。

米国のバンダービルト大学がAIを使って作成した追悼文を公開したところ、炎上し謝罪するという出来事が起きた。「AIが書いた文章は被害者の心情を無視している」などさまざまな意見が飛び交っている。AI時代のメッセージの発信方法を考察する。

米OpenAIが発表した高性能対話AI「ChatGPT」。大きな盛り上がりを見せているが、利用禁止に踏み切る企業も少なくない。ChatGPTの利用することで、考えられる情報漏えいリスクとは何か。

AIを本格的に業務に取り入れ、大きな効果を得たいと考える企業の数は日本でも着実に増えている。一方、コンサルティング会社のPwC Japanの調査では、日本企業がAIガバナンス（管理・統制）の点で、米国企業に後れを取っているという結果が出た。

さまざまな企業が注目をしているメタバース。一方、技術の悪用を懸念する声が上がっている。事件性の高い悪事は徐々に規制されつつあるが、黒か白かはっきりできないような事案もある。そんな「メタバースにおける倫理」について2つの事例を紹介する。

感染症によるパンデミックの影響は、身体だけでなく精神面にも打撃を与える。この問題を解決するために、英ケンブリッジ大学はロボットによる子供のメンタルケアを研究している。

コロナ禍で発展したテレワーク。通勤などがなくなりメリットを感じる社員が多い一方、企業のリーダーの中には「生産性が落ちる」と疑念を抱くものもいるという。このような社員とリーダーの間に生じるずれについて、Microsoftは警鐘を鳴らしている。

コロナ禍による外出制限でフランスでは自宅にプールを設置する人が増えているという。プールを増設することで、固定資産税など各種の税金額も上がることになるが、中には税金逃れを図ろうとする人もいる。これを検知するための「マルサAI」が導入されている。

新型コロナウイルスの影響で普及が進んだテクノロジーの1つが「ヘルスパスポート」だ。経済活動再開のためには非常に有効な技術である一方、市民の監視や移動の制限に悪用されるリスクもあるとされている。その懸念は、中国において現実になろうとしている。

小林啓倫さんに、イーロン・マスクによるTwitter買収の一連の動きを題材に、政治とSNSの関係を論じてもらいました。

世界各国での新型コロナウイルスの新規感染者がじわじわと増え続けている。しかし従業員に対してオフィス出社を求める企業は増えており、またテレワーク社員を監視するため技術としてメタバースに注目が集まっているという。

コロナ禍は食糧供給にも大きな影響を与えている。そこで期待されているのが、AIによる農業の後押しが期待されている。農作物収穫の効率化を目指す一方、サイバー攻撃などによる新たなリスクが発生すると指摘する声もある。

新型コロナウイルスによるパンデミックは当初、パニックと呼べるほどの反応が人々の間で見られた。その代表的な例に「パニック買い」と呼ばれる、買いだめや買い占めが起きる現象がある。これに対して、AIを使ってを抑制しようとする動きが、世界中で進んでいる。

パンデミックが発生している現在の「記憶」を留めるためのデジタル技術が台頭している。次のパンデミックに備えるために役に立つのはもちろん、自分の体験や感情、故人との思い出などをデジタル基盤上に集めて保管する試みが世界中で行われている。

世界各地と経済的に結びついている現代社会では、一国がコロナ禍になった際に生じる影響は各国へ及ぶ。中でも国際物流が受ける影響はひと際大きい。コロナ禍を経験し、物流業界にテクノロジーを導入する動きが各国で生まれている。

組込型金融（エンベデッド・ファイナンス）という言葉がバズワードになっている。日本における状況はどうなっているのか。どんなサービスが生まれつつあるのか。

コロナ過でAIの導入が進む一方で、低品質なAIによるミスも増えている。自動車において車検制度が生まれたように、AIの品質を保証するためのルールの策定が各国で進んでいる。

パンデミック下のソーシャルメディアでは、デマやフェイクニュースなどが拡散し問題となった。その一方で、科学的な最新情報を自身のSNSで発信する専門家や、それらの情報を積極的にシェアする若者など、コロナ対策に利用する人々もいる。コロナ禍における、SNSの功罪を論じる。

COVID-19のパンデミックが契機になり、医療機関は遠隔医療などデジタル技術の導入を進めた。その結果、医療機関もサイバー攻撃を受けるケースが増えているという。それは、企業に対する攻撃と同じか、それ以上に深刻な問題を生み出している。

コロナ禍によって、移動手段に求められるものも大きく変わった。英国で開催された、未来の鉄道のアイデアを募集するコンテストの結果から、パンデミック後の移動手段を考える。

オンラインとオフラインの垣根を取り払い、全てのチャネルを「統合」する「ユニファイドコマース」は今後、どのような展開を見せるのだろうか。海外と日本の事例を取り上げ、将来を占ってみたい。

最近、仮想空間サービスへの注目が再び高まっている。キーワードは「メタバース」だ。仮想空間サービスに注目が集まる3つの理由を紹介する。

このコロナ禍はまだしばらく続きそうだが、テレワークで重要なのが、プレゼンスと監視の問題だ。

オフィス再開に関連した人事系ソリューションについて。

次のCESはリアルイベントになるそうだが、バーチャル展示会は今後も続くのだろうか？

日本はコロナ禍の中でのテクノロジー利用で遅れている？

コロナ禍も、遠いトンネルの先にかすかな光が見えてきた。もしもトンネルを抜けたら日本企業はテレワークをどうするのか？

「ワクチンを受けました」を証明する技術は新たな通行手形になるのか、そこに問題はないのか。

コロナ禍はAI利用を促進する側面があるが、その一方でデジタルシフトによるブラックな仕事も生まれている。

新型コロナウイルス感染症のためのワクチンを効果的に配布するために、AI技術が使われているのだが……。

コロナ禍で企業はどうやって生き残るのか。成功している例を取り上げてみる。

新型コロナウイルス感染症の広がりを防ぐためにAIを用いることが多くなってきているが、AIならではの危険性も指摘されている。

ウィズコロナの世界、人事の領域ではいわゆるHR Techへの期待が高まっている。ソーシャルディスタンスの実現、社員の健康管理など、HR Techの導入はどのような効果をもたらすのか。

小林啓倫さんによる、コロナ禍におけるテクノロジー解説連載、スタートです。

AIを活用したい企業にとって怖いのは、従来のシステム開発や運用とは異なるリスクを抱えている点だ。大手企業であっても足をすくわれてしまうケースも珍しくない。過去の失敗例から、注意点を考えてみよう。

クラウドは2000年代半ばに登場した比較的新しい技術でありながら、現在では当たり前の存在となった。目まぐるしく変化を続けるクラウドへの理解を深めるため、市場の中でも特に成長が著しいIaaS領域に着目し、世界の主要ベンダーとその動向をみていこう。

新型コロナウイルスの「第2波」に備え、テレワークの制度・環境面の整備を加速させるべきだろう。テレワークを導入するというと、どうしてもWeb会議システムなどのインフラ整備といった議論に終始してしまいがちだが、取り組むべきポイントは他にもある。