矢野経済研究所が1月20日に発表した和洋菓子・デザート類市場の調査結果によると、2014年度の同市場は前年度比0.2%減の2兆1390億円(メーカー出荷金額ベース)だった。消費税増税の影響は年度前半までで、後半以降は多くの企業で売り上げが回復したことから微減にとどまった。
チャネル別構成比は、量販店が35.7%、コンビニエンスストア(CVS)が22.4%、百貨店が18.9%と続いた。特にCVSは前年度比3.8%増の4793億円と大きく拡大した。通信販売も拡大傾向にあり、市場規模は前年度比3.1%増だった。インバウンド需要の増加に伴い、空港を含むその他チャネルの市場規模も同4.1%増と拡大した。一方で、ロードサイド立地が苦戦しており、専門店・路面店の市場規模は縮小基調にある。
製品別で見ると、ヨーグルト類はメーカー各社から多くの新製品が投入されたほか、ドリンクヨーグルトが好調で市場が拡大した。アイスクリーム類は夏の天候不順で最盛期に販売が低迷したが、2015年3月1日出荷分から多くのメーカーが価格改定を発表したことで前倒し需要があり市場成長した。洋菓子は増税後の節約志向を受けて、デイリー需要の購入先が価格の高い専門店から、手ごろな量販店やCVSに流れたと見られ、市場拡大には至らなかった。
2015年度の市場規模は、前年度比1.1%増の2兆1634億円になる見通しだ。
同調査は、菓子類メーカー、卸売業、百貨店、エキナカ商業施設などを対象に実施した。
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