早期黒字化も視野に 横浜DeNAベイスターズ、スタジアム買収でどうなる？：池田球団社長が語る（1/4 ページ）

[伏見学，ITmedia]

　新球団設立から約4年。プロ野球・横浜DeNAベイスターズにとって“悲願”を達成した瞬間だった。

横浜DeNAベイスターズのボールパーク構想が打ち出した横浜スタジアムの未来絵図。ライトスタンドがないなど斬新だ

　2016年1月20日、横浜DeNAベイスターズの本拠地である横浜スタジアムの普通株式の公開買い付け（TOB）が終了し、1月28日付で横浜DeNAベイスターズの子会社となった。買収総額は74億2500万円。買い付け前は5.75％だった株の保有比率が、76.87％まで高まった。

　球団設立当初から、球団と球場の一体経営化は大きな目標だった。これまで横浜スタジアムは、横浜市が所有し、運営は横浜スタジアムという事業会社が行っていた。そのため、横浜DeNAベイスターズは2012年から7年間の長期使用契約を結んでおり、球場使用料として入場料収入の13％を支払っていたほか、スタジアム内のグッズや飲食といった物販売り上げ、看板などの広告料収入もスタジアム側のものだった。その結果、観客動員数は毎年10〜20％ほどで成長していたものの、球団は長らく赤字経営から抜け出せないでいた。

　このたびのスタジアムの子会社化に伴い、これらがすべて球団収入になることに加え（保有株式76.87％の連結分）、コンサートなどプロ野球以外のイベント収入も手に入る。「大きな構造改革を成し遂げた。黒字化の道すじがついた」と横浜DeNAベイスターズの池田純社長は力を込める。早ければ1年後に黒字転換するかもしれないとする。