伏見学

通算17回目となるドコモ未来フィールドは阪神甲子園球場が舞台ということもあって応募の倍率が100倍を超えた。子どもたちがさまざまなプロの世界を体験できる同事業に“潜入”した。

2025年で発売20周年を迎える「石窯パン」シリーズを販売するのが、広島市に本社を置くタカキベーカリーだ。事業は長年右肩上がりを続けていて、とりわけコロナ禍では内食需要の高まりも相まって大きく伸長した。地方企業ならではの苦労もあったという誕生秘話に迫る。

ロングセラーのふりかけ商品「ゆかり」の圧倒的なブランド力は、いかにして作られたのだろうか。比類なきブランド誕生の背景には、広島市の食品メーカー・三島食品の努力と挑戦があった。

押しも押されもせぬ広島・三島食品の看板商品、ふりかけの「ゆかり」。ただし近年、「ゆかり」一強だった状況が変わりつつある。いま、三島食品で何が起きているのか？　その中身を取材した。

沖縄県の南大東島（みなみだいとうじま）と北大東島（きただいとうじま）を結ぶ同区間は「日本最短」の航空路線で、直線距離にしてたった13キロメートル。東京都内を走るJR京浜東北線の東京〜蒲田間よりも短い距離である。飛行時間は約10分。

福岡市発祥のラーメン店「一蘭」で働く社員には、基本的に肩書や役職がない。組織運営の独自性が企業としての強さの源泉になっている。

一蘭ホールディングスの事業統括責任者に過去最高益をたたき出した理由を聞いた。3つの要因はインバウンド、物販、そして店舗システムだ。

ふくやの社是とも言える、地元を守りたいという思い、そして地域貢献。これはコロナ禍でも当たり前のように遂行された。ふくやの川原武浩社長に聞く。

福岡市の食品メーカー・ふくやの川原武浩社長に、コロナ禍でも売り上げ2割減にとどまった理由を聞いた。

オリオンホテルのビジネス現況などについて、同社社長の柳内和子氏と、親会社であるオリオンビール社長兼CEOの村野一氏をインタビューした。

広島県の企業誘致戦略に迫る記事後編。県が重要視するのは「パイプライン」の考え方だ。認知獲得から進出まで一貫してきめこまやかに対応するチームに舞台裏を聞いた。

広島県の企業誘致が好調だ。広島県庁のトップに、企業誘致に注力する事情や成功の要因を聞いた。

クラウドサービス「kintone」などを提供するサイボウズが23年7月に新設した広島オフィス。オフィスのコンセプトや、開設によって生まれた営業効率だけではないメリットとは。

ネット広告事業を手掛けるデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム（DAC）が新潟市に進出してから5年。新潟オフィスの現在の社員数は200人を超え、うち約7割が女性である。進出の成果を読み解いた。

今までにはない施策を打ち出したことで、近年、新潟市へオフィス移転する企業が倍々で増加中である。成果が生まれている要因を探った。

ロッテの牛膓（ごちょう）栄一社長は横浜市の大道小学校で出張授業をした。その狙いと手応えは？　牛膓社長にインタビューした。

2019年6月、宗教とデジタルの複雑性について考えさせられる出来事があった。約1000の寺院が加盟する京都仏教会が、拝観料などを電子マネーやクレジットカードで支払う「キャッシュレス化」に反対する声明文を出したのだ。他方で、比叡山延暦寺はキャッシュレス化を進めている。そこに取り組む理由とは何か。

InstagramやYouTubeで国内外に情報発信し、入場チケットは電子化に対応し、組織内ではビジネスチャットを導入――比叡山延暦寺がここまで積極的にDXを取り入れていたのをご存じだろうか。デジタル化に舵を切ったのは8年ほど前。なぜこうした動きを活発化させているのだろうか。理由を探るため比叡山に向かった。

亀田製菓が組織・人材改革を急ピッチで進めている。「ハイハイン休暇」や「ハッピーリターン制度」といった制度をこの数年で矢継ぎ早に創出。常務執行役員で、管理本部 総務部長の金子浩之氏に狙いを聞いた。

亀田製菓は2019年に経営トップが「ダイバーシティ元年」と宣言。女性に限らず、多様な人材が活躍できる組織づくりをグループ全体に広げようとしている。同社はどのように進化したのか。古泉直子常務に聞いた。

開発者モードに興味津々なみーおん、AIの予測提案に驚くみーおん、逐次処理を理解するみーおん――プログラミングに初挑戦した日、トップアイドルはキラキラと輝いていた。

AKB48総監督の向井地美音さんが、Microsoftの千代田まどかさんの手ほどきを受けて、プログラミングに初挑戦！　盆と暮れと正月とクリスマスとバレンタインが一緒に来たようなトキメキ☆イベント、萌（も）えるしかないじゃない。

宮城県大崎市で事業を営む、創業71年の松倉。従業員わずか10人程度の小さな会社だが、同社の看板商品である「パパ好み」は、宮城県民はもとより、全国に数多くのファンを抱える。一見すると変哲のないおつまみ菓子なのだが、人々を飽きさせないための工夫があった。同社の松倉善輝社長に話を聞いた。

杜の都・仙台に本社を構える阿部蒲鉾店。同社が約30年前から販売する「ひょうたん揚げ」は1日に4000本を売り上げることもある人気商品だ。今や仙台名物の一つとなったひょうたん揚げが長く愛される理由について、阿部蒲鉾店の阿部賀寿男社長のインタビューからひも解く。

観光業に支えられてきた沖縄の多くの企業がコロナ禍で苦しむ中、沖縄本島南部で店舗展開するハンバーガーショップ「JEF」は、ほとんど売り上げを落とすことはなかった。その要因を喜名史弥社長に聞いた。

売上高90億円前後と、全国の製パンメーカーの中でも有数の規模になった「たけや製パン」。幾多のピンチを乗り越え、ここまでの成長を遂げたのは、創業者・武藤茂太郎氏の決断力と人間性が大きい。強さの源泉を探るべく、茂太郎氏、そして同社の歴史をひもとく。

「学生調理」「アベックトースト」「コーヒー」、そして「バナナボート」。一度聞いたら忘れないネーミングが面白い、秋田市に本社を構える「たけや製パン」。同社はなぜここまで秋田の人たちに愛されるのか。60年以上も売れ続けるワケに迫る。

オリオンビールのnatura WATTAは、沖縄県産の果実で、かつ防腐剤およびワックス不使用のものだけを原材料として活用。消費者のウケは悪くなかったものの、ビジネス上の課題もあってなかなか売り上げ拡大につながらなかった。そうした反省を踏まえて、発売から1年もたたない今年7月に商品のリブランドに踏み切ったのである。その背景を取材した。

きしめん、ひつまぶし、味噌煮込みうどんなどとともに、ういろが名古屋名物であることに疑問を持つ人はそういないだろう。名古屋市に本社を構える大須ういろの村山英里副社長は、いかにして同社の意識を変えてきたのか。

ういろの老舗、大須ういろが2015年に発売したウイロバー。販売初日にいきなり150箱売れて、コロナ直前は年間24万箱まで売れた。今や集客装置となった、この新商品開発の裏側には、「このままでは先がない」という同社の強い危機感があった。

日本でも有数のイヤホン・ヘッドホン専門店「e☆イヤホン」の秋葉原店本館では、1〜2年ほど前からある“異変”が起きている。それは、これまでにも増してスーツ姿のビジネスパーソンの人たちが、頻繁に来店するようになったことだ。

4年連続で赤字になる見通しで、なんとか売り上げを伸ばしていきたい「ふらのワイン」。販売不振に北大の博士課程の学生が奮闘した。彼らはリピーターの購入商品に着目し、ある提案をしたのだが……。

桐谷健太さん主演の映画「ミラクルシティコザ」が、2月4日に全国公開される。バックアップしたのは制作プロダクションのオフィスクレッシェンドだ。2017年から「未完成映画予告編大賞」という映像コンテストを実施して次代を担うクリエイターを発掘しようとしている。その真意を同社の神康幸副社長に聞いた。

倒産寸前だったセーレンを再建し、日本を代表する総合繊維メーカーに育て上げた川田達男会長。川田氏の成功の要因となったのは、経営トップになってからも現場主義を貫き通したことにほかならない

明治維新以降、日本の基幹産業だった繊維は、1970年代ごろから衰退の一途をたどった。染色加工が中心だったセーレンもそのあおりを受けて倒産寸前に。この窮地を救ったのが、当時社長に就任したばかりの川田達男氏だった。同氏が起こした「革命」とは。

ピンチをチャンスに変える。総合繊維メーカー大手のセーレンこそ、この言葉にふさわしい企業だ。過去に何度も危機を乗り越え、今回のコロナ禍も踏みとどまり、既に増収増益に転じている。そんな同社が長きにわたって地元・福井に与えてきた影響とはいかに。

多くのホテル・旅館がコロナによる大打撃を受ける中、早くもコロナ前の売り上げ水準を超える勢いを見せているのが、山梨・八ヶ岳や静岡・伊豆などで施設を運営するセラヴィリゾート泉郷だ。堅調な理由は、同社が約50年前に作り出したビジネスモデルにあった。

人口154万人を超える都市、神奈川県川崎市。2021年夏、この街で栽培されたブドウを使い、醸造までを一貫して行なった初の「川崎ワイン」が完成した。造り手は、農業生産法人・カルナエストの山田貢代表。地元である麻生区岡上を守るための新たな挑戦を追った。

「わさび漬けの会社」から「総合的なわさび専門店」に生まれ変わろうとする田丸屋本店。その足がかりとなるのが、2018年秋に発売した「わさビーズ」だ。SNSなどで大きな反響を呼び、しばらくは品薄が続いた。新商品開発に込めた思いを同社に聞いた。

日本人の食生活の変化、さらには新型コロナウイルスの感染拡大によって、静岡名物の「わさび漬け」は苦境に立たされている。しかし、今こそが変革の時だと、わさび漬けのトップメーカーである田丸屋本店は前を向く。展望を望月啓行社長に聞いた。

今年4月、春華堂が浜松市内にオープンした複合施設「SWEETS BANK」は、コロナ禍にもかかわらず連日のようににぎわいを見せている。ユニークな外観などに目が行きがちだが、この施設には同社の並々ならぬ思いが込められている。

「夜のお菓子」で知られる静岡のお土産品、春華堂の「うなぎパイ」が新型コロナウイルスの影響をまともに受け、一時は生産休止に追い込まれた。そこからの立て直しを図る中で、新たな付き合いも生まれたと山崎貴裕社長は語る。その取り組みを追った。

経営者にとって必要な素質、それは「何を変え、何を変えないか」を見極める力である。崎陽軒の野並直文社長は身をもってこの重大さを学んだ。

バブル崩壊直後の1991年に崎陽軒の経営トップとなった野並直文社長は、いきなり倒産の危機に直面する。下降を続ける売り上げや、大規模な設備投資などによって借金は100億円を超えた。そこからどのように立て直しを図ったのだろうか。

人の移動を激減させた新型コロナウイルスは、鉄道や駅をビジネスの主戦場とする企業に計り知れないダメージを与えた。横浜名物「シウマイ弁当」を製造・販売する崎陽軒もその煽りをまともに受け、2020年度は大きく沈んだ。しかし、野並直文社長は躊躇（ちゅうちょ）することなく反転攻勢をかける。そこには「横浜のために」という強い信念がある。

若手女優の注目株として、映画やドラマ、テレビCMなどに引っ張りだこの山本舞香さん。1つのことに全力を注ぐことを信条とする彼女は、女優業を一生続けるつもりはないと言い切る。そんな21歳の山本さんが語る人生哲学とは。

世の中の人たちにとって役に立つ仕事がしたい。そう思って起業した瀬川直寛さんは3度の倒産危機に直面した。しかし、その苦境から新たな事業の種が生まれたのだった……。

リモートワークが普及し、自宅やコワーキングスペースなどで仕事をするビジネスパーソンが増えつつある。今後こうした動きはますます活発化する中で、これからもオフィスで働く必要はあるのだろうか……？

和歌山県、田辺市、白浜町は日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）とワーケーション事業に関する包括連携協定を結んだ。

「松坂世代」の強打者として甲子園を沸かせ、ドラフト1位でプロ野球の世界に飛び込んだ古木克明さん。その後、野球を辞めてプロ格闘家となり、そして再びプロ野球選手を目指したのを知る人も多いだろう。そんな古木さんは現在、自ら事業を立ち上げて日々挑戦を続けている――。