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「『ダイバーシティとは何か?』という議論をまずは役員で話し合って、機が熟したら現場で実践しようなんて言っていたら絶対に進みません。そんな暇があったら、一つでも早く着手しよう。そういった感覚で向き合ってきました」
新潟市に本社を構える大手食品メーカー・亀田製菓の古泉直子常務取締役は、ダイバーシティ推進に対する取り組みをこう振り返る。
同社は2015年ごろから働き方改革に本腰を入れ、その一環で女性従業員の育成にも注力してきた。19年には経営トップが「ダイバーシティ元年」と宣言し、女性に限らず、多様な人材が活躍できる組織づくりをグループ全体に広げようとしている。このかじ取り役が古泉氏である。
成果は表れていて、亀田製菓の女性管理職比率は18年度末に10.6%だったのが、22年度末には15.6%に伸長。25年度末までに20%という目標を掲げるが、達成は射程圏内だと古泉氏は自信をのぞかせる。3月には、女性の活躍促進に関する状況などが優れた企業を認定する厚生労働省の「えるぼし認定」で、3つ星を獲得した。
はたから見れば順風満帆のようだが、実際には、ダイバーシティを進めるために一体何をすればいいのか分からず、当初は苦労が絶えなかった。そこで古泉氏自らの人脈を駆使して、社外の人たちを頼った。
「その道のプロに聞くのが一番だと、マルハニチロさんやキユーピーさん、カゴメさん、TOTOさんなどを回りました。その中で『これなら亀田でもできる』と思ったものを片っ端から取り込んでいきました。無我夢中でしたね」
18年に古泉氏がダイバーシティ担当に就任してから5年強。亀田製菓はどのように進化したのだろうか。
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