世界的に台頭する仮想通貨が現れるだろうが、それはビットコインではない――米Goldman Sachsの元社長兼COO(最高執行責任者)、ゲイリー・コーン氏は5月8日、米CNBCのインタビューの中で仮想通貨の未来について自身の見解を語った。
コーン氏はGoldman Sachsを経て、ドナルド・トランプ政権では米国家経済会議委員長と経済担当大統領補佐官を務めるも、今年3月に退任している。
「ビットコインにはあまり期待していないが、ブロックチェーンの技術には期待している」と、コーン氏は言う。
ビットコインよりシンプルで理解しやすい仮想通貨が現れるとみており、「ブロックチェーンの技術はその仮想通貨にも応用されるとは思うが、それでもその仮想通貨がどのように作られ、どのように移動し、どのように使われるのか――もっと容易に仮想通貨を理解できるようになるだろう」と語った。
また、マイニングコストとか電気代とかそういうことではなく、仮想通貨を本当に理解した時に世界的な仮想通貨が現れるだろうとした上で、「その際に台頭する仮想通貨はビットコインではない」とした。
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Goldman Sachsは仮想通貨事業に進出しているウォールストリートの企業の1つだ。先月には元トレーダーのジャスティン・シュミット氏をデジタル資産市場の初の責任者として採用していた。
コーン氏は「米Goldman Sachsは株主の利益になると思うことはやるべきだ」とも語った。なお、コーン氏は米Goldman Sachsの株は保有していないという。
ビル・ゲイツ氏、ビットコイン投資は“大馬鹿理論”によるもの
資産クラスとしてビットコインは何も生み出さないので、その価値が上がることを期待すべきではない。ビットコインへの投資は生粋の“大馬鹿理論”によるものだ――米Microsoftの共同創設者であるビル・ゲイツ氏は5月7日、米CNBCのインタビューに応じ、ビットコインに対する否定的な見解を示した。
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投資分析などを行う米DataTrek Researchの共同創設者であり、30年以上ウォールストリートで投資業務に従事してきた経験のあるニコラス・コラス氏は5月4日、米CNBCのインタビューの中で、ビットコインへの投資は避けるべきだと忠告した。
イーサリアムは規制・監視の対象になるべきか? ルービン氏が反論
5月1日、イーサリアムの価格が6%も下落する場面があった。The Wall Street Journal(WSJ)が、イーサリアムやその他の仮想通貨を有価証券と同様の規制・監視の対象とするべきか米国商品先物取引委員会(CFTC)と米国証券取引委員会(SEC)の間で検討がされていると報じたためだ。
ビットコインを売却するべき4つの理由
ブロックチェーン技術は素晴らしく、仮想通貨は流行しているが、それはビットコインに未来があることを意味しているわけではない――TheStreetが、「いまビットコインを売却するべき4つの理由」を紹介した。
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Blockchain.infoのデータによると4月26日にビットコインの1700万枚目が発行された。仮想通貨の生みの親として知られるサトシ・ナカモトによって設定された発行上限である2100万枚の80%まで達したことになる。
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