消費増税で自炊する人はどれだけ増えた？ 影響をもろに受けた世代も明らかに：節約志向は強まった？

[ITmedia]

　リクルートライフスタイルの調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は1月29日、消費増税後の食費などに関する調査結果を発表した。

外食を控える人は増えたのか

　消費増税後の食費の出費と節約への意識に関する質問に対しては、「食費の出費が減った」という人は全体の30.7％だった。食事の形態別にみると、外食の出費が減った人が37.6％、中食の出費が減った人が35.7％、内食（自炊）の出費が減った人が29.1％だった。

　性年代別では、食費全体の出費が特に減ったのは「20代男性」（36.6％）と「20代女性」（36.0％）だった。一方、最も出費が減っていない割合が高かったのは「60代女性」（75.0％）だった。

外食・中食・内食の節約志向と実際の出費の状況（出所：ホットペッパーグルメ外食総研、消費税増税後の食費とキャッシュレス決済の利用状況調査）

　消費増税後の飲食シーンで増えた費用に関する質問では、どれも増えていないと回答した人が全体の64.3％だった。増えた費用があると回答した人の中では「家で調理（自炊）したものを食べる」（26.0％）が最多で、「小売店で購入したものを持ち帰って食べる（中食）」（11.1％）と続いた。

飲食費用の変化（出所：ホットペッパーグルメ外食総研、消費税増税後の食費とキャッシュレス決済の利用状況調査）

　消費増税後の飲食シーンで減った費用に関する質問では、当てはまる選択肢がない（どれも減っていない）とする人が最多の53.8％だった。減った費用で最も多かったのは「小売店でイートイン（買ったものを店内で食べる）」（27.9％）で、「飲食店の中で食事する」（24.4％）、「飲食店の中で飲酒する」（22.5％）と続いた。

どんなシーンで飲食費の変化があったのか（出所：ホットペッパーグルメ外食総研、消費税増税後の食費とキャッシュレス決済の利用状況調査）

　この調査は2019年12月2〜10日にかけてインターネット上で実施された。首都圏、関西圏、東海圏の登録モニターが対象で、有効回答数は1万254件だった。