トイレットペーパー買い占め元凶はデマだけか メディア報道に潜む「大罪」――データで迫る：消費者を本当に煽ったのは誰か（1/3 ページ）

[服部良祐，ITmedia]

　新型コロナウイルス騒動の余波で、感染症と一見関係ない商品、中でもトイレットペーパーの買い占めが世間を騒がせている。Twitter上での「次はトイレットペーパーとティッシュペーパーが品薄に」「製造元が中国だから」などといった、2月末頃に出た無根拠なデマツイートがその一端とされている。

　ただ、買い占め騒動は「SNSや口コミのデマ」だけが原因ではないようだ。例えば、買いだめを行った人へのアンケート調査では、大半が「デマだと分かっていて買い占めに走った」という結果が出ている。

トイレットペーパー買い占め騒動の元凶とは（写真はイメージ、提供：ゲッティイメージズ）

「トイレットペーパー」記事は2月28日に急増

　マスクと違って新型コロナの対策になると思えないトイレットペーパーの買い占めが、それでも発生するのはなぜか。デマだけでなく、そもそもこの問題を伝えるメディアの報道が果たした「効果」について、独自データ分析や専門家の解説で迫った。

　まず、Web上でどんなテーマの記事がどの程度の量流れているかの分析サービスなどを手掛けるベンチャー、トドオナダ（東京・港）に測定してもらったところ、トイレットペーパー関連の記事にはある種の「流れ」があることが分かった。

　分析は同社のネット記事分析サービス「Qlipper」で実施した。テレビ・新聞・週刊誌系Webメディアや、Yahoo!ニュースに転載されるレベルで、ある程度知名度のあるネットメディアなど約400媒体が対象。文中に特定のキーワードを含むネット記事の数の推移を算出した。

　1月下旬ごろから、買い占め関連のキーワードである「マスク」「品薄」を含む記事は数百件前後の規模で増減を繰り返しているものの、「トイレットペーパー」については1日当たり0〜数十件程度でまだかなり少なめだった。

「マスク」「品薄」「トイレットペーパー」をそれぞれ文中に含むWeb記事の数量推移（トドオナダの「Qlipper」で分析）

　「トイレットペーパー」を含む記事量が「マスク」「品薄」並みに急増したのは2月28日で、175件と前日の9倍近くに。これは、Twitter上で注目された「トイレットペーパーが品薄になる」という趣旨のあるデマツイートが流れた翌日に当たる。3月4日には475件とピークを迎え、最近はやや落ち着きつつある。

　分析したトドオナダの松本泰行社長によると、2月28日以降の記事は「デマが流れてトイレットペーパーの買い占めが起きている」といった内容が主流という。