「発熱したら会社休む」――“社畜的”な日本の働き手、新型コロナで意識変化：アンケートで判明（1/2 ページ）

[ITmedia]

　「高熱を出したら会社を休む」――。当たり前だが、意外と多くの日本のビジネスパーソンは、体調を崩しても出勤してしまうのではないだろうか。そんな働き手の意識が、新型コロナウイルス騒動で変化してきたようだ。

熱が出ても会社に行く？（写真はイメージ、提供：ゲッティイメージズ）

「37.5度の熱で欠勤」が9割

　人材紹介サービスを手掛けるワークポート（東京・品川）の調査では、「明日の朝、37.5度の熱が出たらどうするか」という質問に、9割が「欠勤する」と回答した。

　調査はワークポートが自社サービスのユーザーである転職希望者（働き手）の男女（20代〜40代）407人を対象に、2月26日〜3月4日にかけて行った。

　前述の質問には、22.4％が「新型コロナウイルスを疑い、欠勤して指定された機関に連絡をする」、28.7％が「欠勤して最寄りの病院に行く」、39.1％が「欠勤して自宅で安静にする」と回答。逆に「通常通り出勤する」は9.8％にとどまった。

明日の朝、37.5度の熱が出たらどうするか（ワークポート調査）

　ちなみに、同社が2月上旬に同様に自社の人材サービスのユーザーに行ったアンケートでは、6割以上が「38度以上の高熱が出なければ会社を休まない」もしくは「そもそも会社を休まない」と回答している。新型コロナの感染拡大を背景に、「熱を出したら欠勤・通院」という意識が浸透していると言えそうだ。