コラム
» 2021年01月29日 20時37分 公開

アパレル、インテリア、食料品、日用品……オンラインを主戦場にしてきた「D2Cブランド」がリアル店舗を持つ目的は?小売の原点回帰か?(1/3 ページ)

中間業者を使わず自社で企画から販売を行うことで、低価格で製品やサービスを提供するビジネスモデル「D2C」。D2Cブランドがリアル店舗を持つ目的は何なのか。今後どのような進化を遂げていくのか。

[GLOBIS知見録,ITmedia]
GLOBIS知見録

 オンライン・ビジネスが進んでいるアメリカでは、D2C(Direct to Consumer)ブランドの競争激化が進み、今やオンライン通販から飛び出しリアル店舗を構える企業が増えつつある。大手企業との業務提携やD2Cブランド専門のデパート等も登場している。

 店舗の運営費用を抑えるために自社のECサイトで販売を行ってきたはずだが、小売業の原点回帰ともとれる新たな動きが出てきたようだ。D2Cブランドがリアル店舗を持つ目的は何なのだろうか? そして、今後どのような進化を遂げていくのだろうか?

phot D2C先進国であるアメリカの眼鏡ブランドWarby Parker

D2Cとは?

 D2Cとは、中間業者を使わず自社で企画から販売を行うことで、低価格で製品やサービスを提供するビジネスモデルだ。彼らは、情報発信からマーケティングや販売に至るプロセス全てをデジタルで完結するのが一般的だ。OEM企業や広告代理店などのいわゆる仲介業者を挟まないので、製品にかかるコストを抑えられることが、メリットの1つだ。

 他にも製品やサービスのベネフィットや物作りにおけるこだわりといった情報をダイレクトに顧客へ伝えることができるため、顧客との関係を構築しやすいこと、さらに、顧客情報の収集や顧客の声を製品開発にダイレクトに生かせるといったメリットもある。

 従来のビジネスモデルでは、高コストだった業務を自社で運営、またはデジタルに置き換えることで、低コストで起業が可能となり、多くのスタートアップが参入した。業種はアパレルが多く、他にもインテリア、食料品、日用品など多岐にわたる。

 例えばアパレルであれば、こだわった材料を使用し高品質で低価格の製品を提供したり生産コストを開示したりする。他にも小児科医監修の安全なベビーフード、愛犬用にカスタムできるペットフードなどの例がある。D2Cブランドは、社会問題の解決や消費者が従来品に満足してない製品・サービスを見つけ出し、消費者の課題解決にアプローチするケースが多く見られる。

 しかし、いかなる製品でも競合に容易にまねされては事業が長く続かない。顧客との高いエンゲージメントを構築するため、自社のブランド哲学やストーリー、製品を生み出すまでの背景等を明確に訴求していくこともD2Cブランドとして、成功する重要な要素である。

phot 自社のブランド哲学やストーリー、製品を生み出すまでの背景等を明確に訴求していくこともD2Cブランドとして、成功する重要な要素だ(写真提供:ゲッティイメージズ)
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