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調査リポート
» 2021年03月03日 15時01分 公開

コロナ禍で新築マンションの購入条件が変化 ワークスペースや徒歩圏内の環境を重視(1/2 ページ)

リクルート住まいカンパニー(東京都港区)は、新築分譲マンションの購入検討者994人を対象に意識調査を実施した。その結果、ワークスペースのあるタイプの間取りを購入検討したい人が4割以上を占めたことが分かった。

[ITmedia]

 リクルート住まいカンパニー(東京都港区)は、新築分譲マンションの購入検討者994人を対象に意識調査を実施した。その結果、ワークスペースのあるタイプの間取りを購入検討したい人が4割以上を占めたことが分かった。

新築分譲マンションの意識調査の結果、ワークスペースのあるタイプの間取りを購入検討したい人が4割以上を占めた(写真提供:ゲッティイメージズ)

 調査対象であるマンション購入検討者のうち、61.7%が実際に在宅勤務をしており、77.0%がこれからも在宅勤務が続くと予想している。在宅勤務時は「リビング」で仕事をしている人が61.2%と最も多く、次いで「寝室」「空いていた部屋」が共に20%台後半だった。

在宅勤務比率(以下リリースより)

 特にオンライン授業を受ける子どものいる世帯は、「空いていた部屋」「収納やクローゼットなどを改修したスペース」などの狭い空間や、マンションの「共用スペース」で仕事をしている割合が高い傾向にあった。

在宅勤務時にどこで仕事をしているか

 これらのワークスペースは、「気分を切り替えるのが難しい」「机の高さやPCモニターの大きさなどの仕事環境が整っていない」「必要書類などを広げるスペースがない」「Wi-Fi環境が貧弱」という不満が多く聞かれた。子どものいる世帯は、加えて「集中できない」「会議がしづらい」という不満もあった。

在宅勤務時の不満

 また、間取りの検討意向を確認したところ、バランス型やリビング重視型の検討意向がそれぞれ6割を超えるが、ワークスペースのあるタイプも4割以上が検討したいと回答した。特に末子が小学生未満や、オンライン授業を受ける子どものいる世帯で割合が高い傾向が見られた。

 マンションの共用部分の希望として最も多かったのは、「安定して通信速度の速いWi-Fi環境があるスペース」で、全体の31.8%を占めた。他には「個室のワークスペース」が欲しいという意見が上位に挙がった。

購入を検討したい間取り
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