CEOインタビューから見る、コロナで急成長した企業のポストコロナ戦略：ZoomとPeloton（2/4 ページ）

[中山悠介，ITmedia]

withコロナ時代に急成長した「Zoom」

（1）Zoom

提供サービス：ビデオ会議ソフトウェア

本社：米国サンノゼ市

設立：2011年

最近の事業状況：従業員10人以上の法人顧客数 5万800社（19年末）→ 同8万1900社（20年末）

　Zoomこそが、いわゆるwithコロナの時代に最も成長した象徴的なサービスと言えるでしょう。ビジネス、プライベート、地域コミュニティーなどあらゆるシーンでビデオ会議をするときの一般的なツールとなりました。

　そんなZoomですが、人々が新型コロナウイルスを克服し、リモートからリアルへと回帰する将来を見据え、「リモートの人々を結ぶツール」から「リアルもリモートも包含したコラボレーションツール」への脱皮を図っています。

　2020年にローンチされたZoom Apps機能により、SlackやDropboxのような業務用アプリがZoom上で使えるようになりました。Zoomが単なる「リモートの相手とビデオ会議をする」だけのツールではなく、業務のあらゆるシーンでユーザーとの接着面を強化しようという意図を感じます。

オンオフ問わず、Zoomを利用するシーンが増えてきた（画像はイメージ）

　そして同じく20年に大幅に機能追加されたZoom Roomsにより、オフィス内の会議環境を総合的にサポートすることが可能となりました。オフィス内の会議室や受付などに設置する専用カメラやタブレットを通じ、「受付キオスク（体温測定や遠隔地にいるレセプショニストとの会話が可能）」「会議室の環境モニター（室内のCO2濃度などを測定）」「AIテレビ会議システム（専用カメラが会議室にいる一人一人の顔をとらえてテレビ画面に拡大表示）」などが実現されます。

　Zoomの創業者兼CEOのEric Yuan（エリック・ヤン）氏のインタビューを見ると「キラーアプリからプラットフォームへ」というフレーズに複数回言及しており、今後のポジション変容への強い意思がうかがえます。

　Essentially, we try to transform our business from a killer app to a video communication platform.

（Zoomはこれまでは一つのキラーアプリとして成長してきたが、今後は動画コミュニケーションのプラットフォームとなっていく）

　We look at everything from a customer perspective.

（あらゆる可能性をユーザーの視点から探っていく）”

※マイアミハーバートビジネススクールによるインタビュー、YouTube上に2020年10月22日公開。