東京オリンピック・パラリンピックの経済効果は、どのくらいあるのだろうか。大会終了後に、全国の主な百貨店、スーパー、コンビニ、家電量販店において「アスリートを称えるセール」が実施されたときの経済効果を試算したところ、約1436億3173万円であることが、関西大学の宮本勝浩名誉教授(理論経済学)の調査で分かった。
この結果について、宮本名誉教授は「今回、新型コロナの影響でマイナスの経済効果ばかりが強調される大会となってしまった。しかしながら、アスリートたちが私たちを元気づけ、感動を与えてくれたことに感謝してお祝いする『アスリートを称えるセール』を実施すれば、無観客により失われると言われるチケット代約900億円をはるかに超える経済効果がもたらされることが期待できる」とコメントした。
ちなみに、宮本名誉教授は、米大リーグで活躍する大谷翔平(エンゼルス)の経済効果も試算している。2021年、日米両国内の経済効果は約240億1674万円を見込んでいて、「この驚くべき金額から、大谷選手がいかに偉大な選手であるかが分かる。もし、今年が新型コロナの影響のない普通の年であれば、米国内の観客の増加や、日本からの応援ツアーのファンの大幅な増加が見込まれたであろうことを考えると、この金額は さらに増加していたと推察できる」(宮本名誉教授)とした。
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