主に利用する「有料動画配信サービス」 圧倒的な差をつけて1位になったのは？：20年の利用者数は2630万人（1/2 ページ）

[ITmedia]

　新型コロナウイルス感染拡大による在宅時間の増加やサービスの価格が下がったことが影響し、有料動画配信サービスの利用者数が増加している。ICT総研（東京都千代田区）が実施した調査によると、2020年末の有料動画配信サービスの利用者数は2630万人。23年には、3970万人へ拡大する見込みだと指摘している。

有料動画配信サービスの需要は拡大（画像提供：ゲッティイメージズ）

　16年末時点の有料動画配信サービス利用者は1160万人で、うち定額制サービスの利用者数は約4分の3にあたる890万人だった。18年末には、全体の利用者1750万人のうち定額制利用者は約5分の4以上にあたる1480万人へと急増。さらに20年末には2330万人へと拡大している。

有料動画配信サービス利用者数の需要予測（ICT総研調べ）

　ICT総研は、有料動画配信サービス利用者はさらに増え続けると指摘し、23年には、1本ごとに課金されるPPV（ペイパービュー）利用者と合わせて3970万人にまで拡大すると予測する。うち、定額制サービスの利用者の増加が顕著で、23年には3710万人に達する見通しだとしている。

　同社が4407人を対象に実施した動画配信サービスの利用状況に関するアンケートによると、「無料サービスのみ」を利用するユーザーが54.6％で最多となった。次いで「定額制サービス」が28.1％、「PPVサービス」が3.2％だった。一方「全く利用しない」と回答した人も14.1％いた。

動画配信サービスの利用状況（ICT総研調べ）

　19年2月の同調査では「定額性サービス」の利用者数が約17％だったことから、同社は「定額性サービスの利用者は着実に増えている」と指摘。今後、無料サービスのみの利用者が有料サービスに移行する可能性もあり、有料動画サービスの潜在市場は大きいものと想定される。