過剰在庫などを売買できるプラットフォーム「ロスオフ」を運営するバトラ(東京都大田区)は、オンラインショッピングに関するアンケート調査を実施した。コロナ前後のオンラインショッピングで最も増えた買い物は「食品」だったことが分かった。
コロナ前にオンラインショッピングで食品を購入していた割合は61.6%だった。一方、コロナ禍では90.2%まで上昇した。2位はトイレットペーパーなどの「日常消耗品」がランクイン。コロナ前は36.4%だったものの、コロナ禍では51.7%と約1.4倍に増加した。3位は「家具用品」という結果に。コロナ前の21.6%から25.8%に上昇した。
スーパーマーケットへの外出を避け、生活必需品をオンラインで購入する人や、家具用品をそろえ、お家時間を充実させたいと考える人が増えたことが考えられる。
コロナ前後のオンラインショッピングの利用頻度も調査した。「週に1回」と回答した割合は19.9%から38.7%にまで増加。「月に1回」も含めると、65.9%から84.3%まで上昇した。
また、緊急事態宣言が解除されてからオンラインショッピングの頻度が変わったか尋ねたところ、「変わらない」との回答が73.4%となり、オンラインショッピングで買い物を済ませるのが定着しつつあることがうかがえた。
経済産業省が2021年7月に発表した「令和2年度産業経済研究委託事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、物販系分野のBtoCのEC市場規模は、19年の1.5倍にあたる12兆2333億円に上る結果となった。
調査は、ロスオフの会員登録者を対象にインターネットで実施。期間は10月25〜26日で、有効回答数は755人。
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