消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。
リクルートの調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、住宅購入・建築検討者を対象に住まいに関する調査を実施した。コロナ禍をきっかけに住まいに求める条件が変わったか聞くと、「部屋数が欲しい」「日当たりの良い住宅に住みたい」と回答した人が最も多く24%だった。
次いで「広いリビングが欲しい」(23%)、「遮音性に優れた住宅に住みたい」(21%)、「宅配ボックスを設置したい」「収納量を増やしたい」(20%)と続いた。同社は、「コロナ禍拡大当初と比べると、仕事専用スペースを求める割合などが減少した。エリア別に見ると、首都圏では仕事専用スペース、通信環境などを求める割合が他エリアより高くなった」とコメントした。
住宅を購入しようと思ったきっかけを聞くと、「結婚」が最も多く13%だった。2位には「在宅勤務になった・増えた」(11%)がランクインした。コロナ禍拡大当初と比べて、在宅勤務をきっかけとする割合は低下したが、首都圏では「在宅勤務になった・増えた」が最も多く、16%だった。
調査は2021年12月18〜28日、過去1年以内に住宅の購入・建築、リフォームを検討した人を対象にインターネット上で実施した。有効回答数は2655人。
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