目的別で見ると、5月5日の水際対策緩和報道以降、レジャー目的・ビジネス目的いずれも急速に検索数が増加していた。レジャー目的の中でも特にファミリー層は、同年3月初旬と報道後1週間を比べると、訪日旅行の検索数が最大98%増加と、およそ2倍になった。予約率も平均43%増加していた。
ビジネス層も同様に増加傾向だ。5月18日発表の入国検査免除検討の発表後、検索率が72%、予約率が平均90%増加していた。
訪日旅行の検索時期と検討時期を比較すると、1〜3月期と比較して、直近4〜5月期の検索行動では、1〜3カ月先の夏季シーズンをターゲットとした訪日旅行検索が増加していることが分かった。
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