消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方改革、企業の戦略立案、マーケティングなどに役立つさまざまな調査データを紹介していく。
NTTタウンページは職業別電話帳データを活用して、都道府県別の「映画館」登録件数を調査し、その結果を発表した。人口10万人当たりの映画館登録件数(2022年)を見ると、「岩手県」が最も多く、次いで「長野県」「大分県」だった。
岩手県は10万人あたり0.91件で1位を、長野県は10万人あたり0.88件で2位を、それぞれ2年連続で獲得した。また、3位の大分県は20年のランキングではTOP10圏外だったが、21年に10万人あたり0.62件でランクイン。22年にはさらに2件増やしTOP3入りとなった。
4位は「愛媛県」(0.75件)、以下「福井県」「和歌山県」「青森県」(いずれも0.65件)、「秋田県」(0.63件)、「石川県」(0.62件)、「沖縄県」(0.61件)と続いた。
同社によると、コロナ禍で大きく業績の落ち込んだ映画館業界も22年には復調の兆しが見えているという。映画館の登録件数自体はコロナ禍前の水準に戻ってきており、体験型映画館の登場により映画館で鑑賞するニーズの増加がみられる。体験型映画館の拡大により、今後も映画館数は増加していくかもしれないと分析している。
調査は、20〜22年の各6月時点で、タウンページデータベースの業種分類「映画館」に登録されている件数を集計し算出した。
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