旅先でのマスク「今後も着用」が多数派 屋内では8割超に：6900人に聞いた（2/2 ページ）

[ITmedia]

観光事業者は感染対策を緩和する？

　観光・レジャー施設を運営する約500事業者に対し、「3月13日以降、利用客のマスク着用ルールを緩和・撤廃するか」と尋ねたところ、「緩和・撤廃する予定」が45%を占めた。「分からない・未定」は42%、「緩和・撤廃する予定はない」は13%という結果になった。

　「緩和・撤廃する」と回答した事業者のうち、「屋内外問わず緩和・撤廃する」と回答したのは82%。このうち10%が「声を発さない」「十分な距離を確保する」などの条件を設定すると答えた。

観光・レジャー施設の約半数がマスク着用ルールを緩和すると回答

　一方で、「従業員に対してマスク着用ルールを緩和・撤廃するか」という問いに対しては、「検討中・分からない」が最多の42%、「緩和・撤廃する予定はない」が32%となった。従業員のマスク着用ルールを「緩和・撤廃する予定」と答えたのは26%にとどまり、事業者側の「脱マスク」はまだ先であることが分かった。

従業員のマスク着用緩和「予定していない」「検討中・分からない」が7割超

　事業者側が行うマスク着用以外の感染対策（消毒液、パーテーション設置など）の緩和については、「分からない・検討中」が43%で最多。「緩和・撤廃する」「緩和・撤廃しない」の回答はそれぞれ約3割弱を占め、意見が分かれた。

　緩和・撤廃する項目としては、「検温」「ソーシャルディスタンス確保の呼びかけ」が上位となった一方、「アルコール消毒液・パーテーションの設置」「換気」「共用部の消毒」は今後も継続する項目として挙がった。

緩和・撤廃する項目としては、「検温」「ソーシャルディスタンス確保の呼びかけ」が上位に

　調査はレジャー予約サイト「アソビュー！」会員6902人と、同サイトに掲載がある観光・レジャー施設の運営事業者535件を対象に、2月16〜21日にインターネットで実施した。