週休3日のデメリット 「収入減」と「1日の労働時間増」 賛成派が多いのはどちらか：9割超が週休3日に賛成

[ITmedia]

仕事に役立つ調査データ：

消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。

　ライボ（東京都渋谷区）が、運営する調査期間「Job総研」で実施した週休3日制に関する意識調査の結果を発表した。週休3日で収入が減る場合と1日の労働時間が増える場合では、後者に賛成する人の方が多いことが分かった。

出所：ゲッティイメージズ

　現在の週休を聞くと、「2日」が圧倒的多数派で80.8％を占めた。以下、「3日」（5.9％）、「4日以上」（9.1％）と続く。週休3日制の賛否を問うと、「とても賛成」「賛成」「どちらかといえば賛成」を合わせ、9割超が賛成だった。

出所：プレスリリース、以下同

　週休3日制は、収入の減少や1日当たりの労働時間増加といったものと合わせて導入されることがある。週休3日制で収入が減るケースに対しては、「反対」（「とても反対」「反対」「どちらかといえば反対」）の人が多数派で、合計して70.3％を占めた。

　役職別に集計すると、「部長クラス」のみ賛成が多数派となった。ライボは「十分な収入を得ている部長クラスは、休みと収入を天びんにかけた場合に休みを重要視している傾向にある」とコメントしている。

週休3日制で収入が減ることへの賛否

　週休3日制で1日の労働時間が減ることについては、「とても賛成」「賛成」「どちらかといえば賛成」を合わせた賛成派が60.6％を占めた。役職別では、「主任クラス」で賛成派が最も多く、67.3％が回答した。

週休3日制で1日の労働時間が増えることへの賛否

　調査は5月17〜18日、ライボの「JobQ」ユーザーで有職者の589人を対象に、インターネットで実施した。