人的資本開示の“失敗あるある”　投資家に見向きもされない情報とは：【前編】投資家ウケする人的資本開示（1/2 ページ）

開示義務化で、注目が集まる人的資本。投資家に評価される開示に仕立てるには、どのようなことに注意すべきなのか。

　2023年3月期決算より、有価証券報告書における人的資本の情報開示が義務化されたことで、人的資本経営および人的資本開示に再び注目が集まっている。

　内閣官房が策定した「人的資本可視化指針」など、ガイドラインが整備されつつある一方「自社の場合、どのように人的資本を開示すればよいのだろうか」と悩む企業も少なくない。本記事では、人的資本開示の現状と課題を明らかにするとともに、人的資本を開示する上で重要なポイントを解説する。

日経225銘柄構成企業の8割が「人的資本」について言及

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有価証券報告書での開示義務化に伴い、注目度が高まる人的資本開示。多くの企業が「どうしたら、他社に見劣りしない開示ができるのか」と悩み、試行錯誤しているようだ。しかし、アステラス製薬の杉田勝好氏は、他社との比較を「意味がない」と断じる。
人的資本を「義務だから開示」した企業に欠けている視点──5年後には“大きな差”に
有価証券報告書でも開示が義務化され、ますます注目が集まる人的資本経営。しかし、目先の開示情報をそろえることに気を取られ、最も重要な人的資本向上のための対応が遅れている企業も目立つ。形式的な開示にとどまらず、人的資本経営で本質的に大事なこととは何か。
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「ISO30414取得」発表日には株価16％上昇──他にもあった「大きなメリット」とは　日本初の認定企業に聞く
人的資本の情報開示義務化を受け、多くの企業が開示を見越した取り組みを始めている。国外にも目を向けると、開示のための国際的なガイドライン「ISO30414」の認証を受けた企業が注目されている。認証を受けたことで、どのようなメリットがあったのか。また、どんなステップを踏んで認証に至ったのか？