どうするGap 思い出深い銀座の旗艦店は閉店 このまま日本からも撤退してしまいそうな苦しい事情：長浜淳之介のトレンドアンテナ（3/4 ページ）

[長浜淳之介，ITmedia]

　ギャップの日本法人・ギャップジャパンによると、国内の店舗数はアウトレットを含めると「ギャップ」が128店、「バナナ・リパブリック」が46店（23年4月29日時点）となっている。

バナナ・リパブリック、マロニエゲート銀座3店の店舗（筆者撮影）

　ビジネスコンサルタントの小島健輔氏によれば、日本法人の年商は500億円強と推定される（出所：「WWD JAPAN『ギャップ』はなぜ凋落したのか？　市場と調達、組織の3要因を分析【小島健輔リポート】」）。15年には推計1060億円を売り上げていたとされるので、約8年で半減したことになる。

バナナ・リパブリックの店舗ディスプレイ（同上）

　ギャップはコロナ前からの縮小傾向が否めず、17年には低価格帯を担う「オールドネイビー」が、全53店を閉店。日本上陸から5年を待たずに早々と撤退している。

早々に撤退を決めたオールドネイビー（出所：同社発表のプレスリリース）

　17年には渋谷店も閉めた。19年にも原宿にあった旗艦店を閉めるなど、著名カジュアルブランドにもかかわらず、広域渋谷圏（渋谷と渋谷から1駅圏を含む経済圏）から店舗がなくなっていたのだ。

　実はギャップの不振は日本だけではなく、世界的な傾向だ。20年10月には、23年度末までに北米店舗の35％を削減し、ショッピングセンター外とECに注力すると発表していた。一方で、35％に含むのはギャップとバナナ・リパブリック。低価格帯のオールドネイビーは、3年で売り上げを80億ドルから100億ドルに引き上げるべく、年間30〜40店の新規出店を同時に明かしている。

　日本と同様に米国でも物価高が顕著で、中・低所得者層の若者が衣服にかけられる資金が乏しくなり、低価格のオールドネイビーしか買えなくなってきている現状があるようだ。ところが、日本だとオールドネイビーは、同じ価格帯で競合するGUなどに圧倒されて、既に撤退してしまった。そこが北米とは異なる事情だ。