共働きの家庭や単身世帯が増加していることを受け、家庭で調理をするシーンがどんどん減っている。特に、から揚げやとんかつなどは、油の準備や揚げる手間がかかるので避けられがちだ。こうした消費者のニーズを受け、各スーパーは弁当や総菜を強化している。
岩崎氏によると、消費者に支持されるような総菜を開発できると、粗利が30%程度とれることもあるという。商品によっては、粗利が40%になるケースもある。
オーケーが提供する299円のロースかつ重は、しっかり利益が出るように設計されている。しかも、品質にもこだわることで、他の価格帯の弁当にも良い影響が出ている可能性がある。自宅で調理をするシーンが減ったことも、低価格弁当が支持される背景にありそうだ。
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