能登半島地震の影響により、大手チェーンで非常食や防災関連商品が売れている。具体的にどういった商品が注目されているのだろうか。ドン・キホーテ、カインズ、無印良品、吉野家の広報担当者に聞いた。
ドンキの担当者は「携帯トイレや防災バッグ(バッグの中に何点か防災用品が入っているもの)、パウチタイプの非常食、ライトや電池、ドライシャンプーやボディペーパーのような衛生用品が動いています」と説明する。
1月1〜15日における売り上げ伸び率(前年同期比)を調べると、携帯トイレが約13倍、防災バッグが約7倍、非常食が約6倍などとなっている。
ドンキで具体的に売れている商品とその理由について尋ねた。
サンコーの非常用トイレ袋(10回セット)は、被災地の断水などもあり大きく伸びた。被災地以外でも、備蓄用品としての需要が高くなったことから例年と比べ9倍伸長している。
炊き立てごはんを急速乾燥アさせたアルファ米シリーズ(尾西食品)や、山善の防災バッグ「YBG-30」(災害対策に必要な30点セットが入っている)は、全国的に備蓄用品としての需要が高まっているようだ。
また、ハンドルを回して電源を供給するタイプのライトや、単1電池・単2電池も伸びているという。懐中電灯や石油ストーブに使用するのが主な用途と考えられる。
これまで紹介したほど大きな伸びではないが、被災地含めた近隣の東海エリアでは家具転倒防止グッズが動いているという。具体的には、新工精機の「ふんばりくん」などが挙げられる。
富士フイルムの「写ルンです」を購入する人も目立つという。罹災証明書発行などの手続きに、崩れた家の写真が必要だとしている自治体があるためと考えられる。
断水の影響で洗濯ができないため、下着を中心とした衣料品も被災地近隣の店舗で動いている。「簡易洗濯機や使い捨てパンツはありませんか?」という問い合わせも増えているそうだ。
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