調査会社のTPCマーケティングリサーチ(大阪市)によると、ウクライナ戦争をきっかけに勃発した食糧危機によって、プラントベースフードへの認知が世界的に広がっているという。国内のプラントベースフード市場(豆乳含む)は年々拡大しており、22年には前年比6.6%増の1234億円となった。また、支持される背景として「プラントベース=健康的」といった消費者の健康志向があるとしている(参考資料)。
こうした状況を受け、さまざまな企業がプラントベースフードの開発を進めている。
例えば、ローソンではエビの代わりに大豆たんぱくとこんにゃく粉を使用した「まるでポップコーンシュリンプ エビ不使用 6個入」(198円)を1月16日に、関東の一部店舗で販売を開始している。セブン-イレブンでも、具材に黄えんどう豆由来の原料を使用したツナマヨおにぎりを展開している。
水産加工食品メーカーのあづまフーズ(三重県菰野町)は2021年11月に「まるでサーモン」「まるでマグロ」「まるでイカ」の3シリーズを発売。まるでマグロの原材料はこんにゃく粉などとなっており、主な用途は刺身・寿司としている。同社はSDGsの文脈で取り扱いを開始した。
日本ハムによると、プラントベースのマグロを発売するのは国内の食肉業界では初めてだという。大手が参入することで、プラントベースのマグロに対する注目がさらに高まるかもしれない。
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