米国の企業・Apptopiaが22年に実施した調査によると、21年に旅行系アプリの中で世界一ダウンロードされたのは「Googleマップ」でした。その後、Googleマップは22年に10億ダウンロードを突破しています。
21年のトリップアドバイザーの調査によると、外国人旅行者における口コミの重視度は宿泊施設が82%、観光ポイントが77%、飲食店が70%という結果も出ており、世界から口コミが集まるGoogleマップはインバウンド集客で欠かすことのできないチャネルです。訪日客は日本国内の旅行サイトやグルメサイトを知りませんから、まずはGoogleマップで行きたい駅や泊まる場所を決めます。その後にGoogleマップでその周辺の飲食店を探し、口コミ数と評点で行くか行かないかを判断しています。
その際、外国語でその店の厳しい批判が書かれているのを目にしたらどうでしょうか。その店を敬遠して、他店を検索するのは想像しやすいはずです。23年10月には景品表示法が改正され、店舗スタッフが自店の口コミを書いたり、第三者に対価を払って口コミを書いてもらったりすることが規制されました。今では、純粋に訪問客の声を募る以外に自店の口コミを良くできないのです。
そのためには、海外から来た人が気持ちよく口コミを書くようなおもてなしを提供することが大前提です。日本では既にMEO(Map Engine Optimization)対策として各企業が盛んにさまざまな施策を打ち出しています。もしGoogleマップ上の対策を講じていない店があれば、早急な対応が必要でしょう。
これまで、インバウンド対策で重要なポイントとしてそれぞれ「旅マエ」「旅ナカ」「旅アト」がありました。本記事の最後に、従来の手法に加えて今後特に強化すべきポイントを解説しましょう。
それぞれの項目に関して、自店で具体的に何をするかを明確に設定して臨まなくては、せっかくのインバウンドという大きな商機を取り逃してしまいます。インバウンド効果が短期的なもので終わるのか、あるいは世界各国の人が日本を愛し、リピートしてくれることで長期なものとなるかは、上記のような価値を行政、企業が一丸となってどれだけ提供できるかにかかっているのではないでしょうか。
今回も、最後までお読みいただきありがとうございました。
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